英語力で年収に差が出るって本当？英語力を生かせる仕事とは

2020年に小学校での英語教育が必修になったことで、英語力はますます重要なスキルとして注目されています。一方で「英語力で年収に差が出る」という話を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか。   実際に英語ができることで、給与やキャリアアップにどれほどの影響があるのでしょうか。英語力をどのような仕事で生かせるのか、具体的な職業や業界についても気になるところです。   本記事では、英語力が年収に与える影響や、英語を生かせる仕事について詳しく解説します。

英語力が年収に与える影響

ヒューマングローバルタレント株式会社が運営する転職・求人情報サイト「Daijob.com」は、登録者の英語力や企業からのスカウトデータを元に、英語力が年収やキャリアに与える影響を調査しました。
 
その結果、企業からスカウトを受けた日本国籍の人材の75％以上が「ビジネス会話以上」の英語力を持っていることが分かりました。
 
男女別に見ると、企業からスカウトされた男性の50代で「ビジネス会話以上」の英語力を持つ人は、国税庁の調査と比較すると年収が1.4倍（263万円差）高くなっています。女性では50代で最も年収差が大きく、1.9倍（303万円差）となっていることが分かりました。
 

高い英語力がある人は海外移住へ

海外永住権の取得には、語学力や就労経験など、滞在先の国が求める要件を満たすことが必要です。語学力を備えた人材は、近年の日本と海外の賃金格差を背景に、年収やキャリア向上を目指して海外移住を決断するケースが増えています。
 
外務省の「海外在留邦人数調査」によると、海外永住者はコロナ禍を挟んでも20年連続で増加傾向にあり、今後も、高い英語力を持った人材の流出は続くと予想されています。
 

英語を生かせる仕事

ここでは、初級レベルから上級レベルまでの英語力に合った仕事をご紹介します。
 

テーマパークスタッフ（初級レベル）

テーマパークは、外国人観光客が多く訪れる場所のひとつです。案内や接客などで外国人とコミュニケーションを取る機会があり、日常会話レベルの英語力を活用できます。現在は観光客の減少が見られますが、回復が進めば再び英語を使えるスタッフの需要が高まるでしょう。
 

旅行会社スタッフ（初級レベル）

旅行会社では、海外旅行の手配や相談対応に英語が役立ちます。具体的な業務には、宿泊施設や交通機関の予約、パッケージツアーの企画などがあります。英語力があれば海外の施設とのやり取りや外国人客への対応が可能になり、キャリアアップにもつながるでしょう。
 

英会話スクールスタッフ（中級レベル）

英会話スクールでは、講師として英語を教えるスキルだけでなく、発音や指導力も求められます。ネーティブ講師との打ち合わせや会議など、職場で英語を使用する機会も多いです。
 

航空管制官（中級レベル）

航空管制官は、無線を使ってパイロットに指示を出す仕事です。英語での専門的な会話が必要で、高度なリスニングスキルが求められます。
 

キャビンアテンダント（中級レベル）

キャビンアテンダントは、機内での接客や安全確認を担当します。日系航空会社か外資系航空会社かで求められる英語力の基準は異なりますが、英会話スキルは必須です。
 

翻訳者・通訳者（上級レベル）

上級レベルの英語力がある人は、翻訳者や通訳者の仕事が適しています。特にビジネス文書や法律文書、医療、科学分野など、専門的な分野での翻訳や通訳は需要が高いようです。高度な英語力と専門的な知識が求められるため、技術的な内容や業界用語に精通していることが必要です。
 

外資系企業のマネジャー・役員（上級レベル）

外資系企業では、上級レベルの英語力を駆使して、国際的なチームとのコミュニケーションを取ったり、経営戦略を練ったりする役割を担います。英語はもちろん、異文化理解やグローバルな視点が求められるため、高い英語力に加えて、リーダーシップやマネジメント能力も重要です。
 

英語力で年収に差が出るのは本当

英語力で年収に差が出るのは本当です。英語力が高いほど、キャリアアップや高収入につながる可能性が高くなります。具体的な調査結果によると、英語力を持つ人々は、50代で年収が大きく向上する傾向にあるようです。
 
例えば、ビジネス会話以上の英語力を持つ男性は、英語力がない場合に比べて年収が1.4倍（約263万円差）高く、女性では1.9倍（約303万円差）に達することもあります。英語力を生かせる仕事は多岐にわたるため、上級レベルの英語力を持つことで、給与やキャリアの幅が広がるでしょう。
 

出典

ヒューマングロ－バルタレント株式会社 AI時代の「英語力」、年収との関係をDaijob.comが独自調査
外務省 海外在留邦人数調査統計
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー