年収450万円なのに、ゴールドカードの審査が通りませんでした…住宅ローンを組んでいると利用できないのでしょうか？

ゴールドカードは、高い信用力やステータスの象徴として人気のあるクレジットカードです。しかし、年収が450万円ほどあるのに審査に落ちたという悩みを持つ人もいるようです。年収が条件を満たしているにもかかわらず審査に通らない場合、どのような要因が影響しているのか気になる方も多いでしょう。   そこで本記事では、ゴールドカードの審査基準や、審査に通過するためのポイントについて解説します。

ゴールドカードの審査基準

ゴールドカードの審査は年収の高低だけで決まるわけではなく、いくつかの要素を総合的に判断したうえでカードの発行可否を判断しています。
 

年収の目安

ゴールドカードの年収基準はカード会社によって異なり、審査に通過できる年収の目安は公表されていません。株式会社NTTドコモが15歳～79歳の男女7000人に行った調査によると、ゴールドカード保有者の約6割の個人の年収は400万円未満でした。
 
クレジットカード会社各社の公式サイトでは、安定した収入がある方が条件にあげられているケースもありますが、年収が高ければいいというわけではなく、年収以外の要因も大きく影響していると考えられます。
 

信用情報の確認

カード会社は、申込者の信用情報を信用情報機関で確認します。ここでは次のような情報がチェックされるでしょう。

●ほかのクレジットカードやローンの利用状況：延滞や未払いがあれば審査に不利になることもある
●借入額の多さ：住宅ローンや自動車ローンなどが影響することもある
●短期間でのカード申し込み：短期間に複数のカードを申し込むと多重申し込みと判断され、不利になる可能性がある

 

職業や雇用形態

正社員や公務員など、安定した職業や雇用形態であれば審査に有利でしょう。一方で、契約社員やアルバイトでも年収や信用情報が良好であれば審査に通る可能性はあります。
 

ゴールドカード審査時における住宅ローンの影響

住宅ローンを組んでいる場合、審査に影響することがありますが、ローンがあること自体が直ちに審査落ちの原因になるわけではありません。ここでは、ゴールドカード審査に影響すると考えられる項目について見ていきましょう。
 

【借入額と毎月の返済額】

住宅ローンの残高が高額で毎月の返済額が多い場合、カード会社が返済能力に不安があると判断することがあります。
 

【ほかの借り入れ状況とのバランス】

住宅ローンに加えて複数のローン（自動車ローン、消費者金融など）を抱えている場合、総合的な信用力が低下する可能性があります。
 

【信用情報の管理】

住宅ローンの返済で延滞がある場合、信用情報に傷がつき審査に落ちやすくなるでしょう。一方で、ローンを適切に返済している場合は信用力が高いと評価されることもあります。
 

ゴールドカードの審査に通るためのコツ

ゴールドカードの審査に通過するためのポイントを見ていきましょう。
 
まず、自身の信用情報を確認し、問題がないか確認しましょう。信用情報機関（CICやJICC）で自身の情報を取り寄せることができます。延滞や未払いがあれば早急に解決することが重要です。
 
複数のクレジットカードを所有している場合は、利用頻度が低いカードは解約するのも一つの方法です。また、小額の借り入れを完済しておくと、信用力が向上する可能性があります。
 
ゴールドカードにはさまざまな種類があり、それぞれ審査基準が異なります。インターネット上の口コミなどを確認し、比較的取得しやすいカードを選ぶと通過率が高くなる可能性があるでしょう。
 
また、ゴールドカード申込時に年収を申告する際は、源泉徴収票や給与明細を基に正確な金額を記入しましょう。虚偽の申告をすると、信用力が低下する可能性があるので注意が必要です。
 
住宅ローンの新規契約直後など、大きな借り入れをしたタイミングでは審査が厳しくなる可能性があるため、数ヶ月待ってから申し込むのも一つの手でしょう。
 

毎月きちんと返済していれば住宅ローンを組んでいてもゴールドカードの審査に通る可能性はある

ゴールドカードの審査は年収だけでなく、信用情報やほかの借り入れ状況、職業など多くの要因が影響します。住宅ローンを組んでいることが直接的な審査落ちの理由ではないと考えられますが、毎月の収入に対しての返済比率や、信用情報が審査に影響を及ぼす可能性はあります。
 
住宅ローンを組んでいても、ゴールドカードの審査を通過するためには、信用情報の管理や不要な借り入れの整理、取得しやすいゴールドカードに申し込むなどのポイントをおさえて申し込むといいでしょう。
 

出典

株式会社NTTドコモ 全世代のゴールドカード保有・利用に関する調査（PR TIMES）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー