2024年冬に「青春18きっぷ」のルールが改定された!? 「改悪」といううわさは本当？ 「青春18きっぷ」以外のお得なきっぷも紹介

お得に電車に乗れる「青春18きっぷ」は、この冬のルール改定に伴って、一部では「改悪された」という声が上がっています。   今回の改定はデメリットだけでなくメリットも多いため、当記事では「青春18きっぷ」について、ルール改定の内容を詳しく解説します。「青春18きっぷ」以外のお得なきっぷも紹介しますので、ぜひおでかけの参考にしてみてください。

「青春18きっぷ」は18歳じゃないと利用できない？

名称に「18」とありますが、青春18きっぷは年齢にかかわらず誰でも利用できるようです。長期休暇にあわせて期間限定で発売される青春18きっぷは、日本全国のJR線普通列車が定額で乗り降り自由になるのが特徴です。
 

2024年冬に「青春18きっぷ」のルールが改定

2024年冬の発売分から「青春18きっぷ」のルールが改定されました。
 
従来では、きっぷを目視で確認して日付印を押してもらう必要がありましたが、ルール改定後は自動改札機を利用できるようになり利便性が向上しました。それに伴い、以前は1枚を複数人で利用できましたが、新ルールでは1枚を1人で利用する必要があるようです。
 
また、従来のルールでは、期間内であれば日程が飛び飛びでも利用できましたが、この冬からは連続した日程での利用が必須になりました。あわせて、新しい「青春18きっぷ」には5日間連続で利用できるものに加えて、3日間連続で利用できるお手頃価格のきっぷも登場しています。2024年冬に販売されていた「青春18きっぷ」の価格は表1の通りです。
 
表1

	3日間用	5日間用
価格（税込み）	1万円	1万2050円

※筆者作成
※「おとな」と「こども」は同額です。
 

「青春18きっぷ」以外にもお得なきっぷはたくさんある

「青春18きっぷ」以外にも、JR各社からお得なきっぷが販売されていることはご存じでしょうか。「青春18きっぷ」のように広い範囲をカバーするものはないものの、県やエリア単位ではさまざまなきっぷがあります。その中でも一部のきっぷをご紹介します。
 

【あおもりホリデーパス】

青森県を中心にしたエリアで利用できるきっぷです。JRだけではなく「青い森鉄道」でも利用可能です。JR八戸線は全線で利用できますが、JR五能線は五所川原、JR奥羽本線は弘前までと、青森県内のJRでも利用できない区間があります。価格は表2の通りです。
 
表2

発売期間	有効期間	有効列車	価格（税込み）
通年	土・休日の1日間 他規定日あり	青森エリアの普通・快速列車自由席 ※特急には特急券が必要	大人　2520円
			小児　1260円

出典：東日本旅客鉄道株式会社「おトクなきっぷ あおもりホリデーパス」を基に筆者作成
 

【小さな旅ホリデー・パス】

仙台を中心に宮城県・福島県・山形県の3県にまたがったエリアで利用できるきっぷです。北は気仙沼・平泉、西は新庄・今泉・喜多方・只見、南は新白河・小野新町と広い範囲に及びます。一方でJR常磐線は山下までと範囲が狭くなっています。価格は表3の通りです。
 
表3

発売期間	有効期間	有効列車	価格（税込み）
通年	土・休日の1日間 他規定日あり	宮城・福島・山形東部エリアの 普通・快速列車自由席 ※特急には特急券が必要	大人　2720円
			小児　1350円

出典：東日本旅客鉄道株式会社「おトクなきっぷ 小さな旅ホリデー・パス」を基に筆者作成
 

【週末パス】

関東・甲信越・南東北という広範囲のJRと一部の私鉄などを利用できるきっぷです。1日あたり4440円と上記のきっぷと比較すると割高になりますが、JR以外の複数の私鉄なども利用できるので、お得といえるでしょう。価格は表4の通りです。
 
表4

発売期間	有効期間	有効列車	価格（税込み）
2025年3月28日まで	2025年3月30日までの 土・休日の2日間	フリーエリア内のJR線のほか、 会津鉄道戦（西若松～会津田島間）をはじめ14の 鉄道会社線の普通列車（快速含む）の普通車自由席 ※新幹線・特急には特急券が必要	大人　8880円
			小児　2600円

出典：東日本旅客鉄道株式会社「おトクなきっぷ 週末パス」を基に筆者作成
 

まとめ

「青春18きっぷ」は、ルール改定に伴って「改悪された」という声も上がっています。ですが、自動改札機を使えるようになって利便性が上がったり、3日用のきっぷが新登場したりと、うれしい変化もあることが分かりました。新しい「青春18きっぷ」を上手に活用して、お得に旅行へ出掛けましょう。
 

出典

東日本旅客鉄道株式会社 おトクなきっぷ
　あおもりホリデーパス
　小さな旅ホリデー・パス
　週末パス
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー