【要注意】自宅に「リフォームしませんか？」と不審な訪問が！ もしかして「強盗の下見」なの？ 手口と対策を解説

闇バイトによる強盗が相次いでおり、不安に思っている人もいるでしょう。強盗犯は、家の下見を行い、家の間取りや周辺環境を把握します。そのため、強盗に狙われにくい家にすることが重要です。   本記事では、突然の業者の訪問時の対処法や闇バイトによる強盗に狙われにくい家を紹介します。

強盗犯は事前にターゲットの下見をしている

強盗犯は、事前にターゲットの下見をしています。不審な車や徘徊（はいかい）している人を見かけたことがある人もいるのではないでしょうか。下見の手口を解説します。
 

突然の訪問

強盗犯は、リフォーム業者や買取業者といった事業者を装って、家の中の下見をします。ほかにも、「トイレを貸してほしい」などと言って家の中に入ろうとすることもあります。
 
突然の訪問があると、焦って対応しがちです。知らない業者が来たら、とにかく家に入れないようにしなければなりません。しかし、中には強引に家の中に入ってこようとする業者もいます。突然の訪問があったときは、まずインターホンを通じて話を聞き、最初からドアを開けないように注意しましょう。
 
もし、不審な人物を家に入れてしまったり、不審な車を見かけたりした場合は、強盗事件に発展する恐れがあるため、警察に相談してください。
 

ポストやインターホンに記号

強盗犯は、下見をしたときにポストやインターホンに記号などを付けることがあります。これがマーキングで、誰が住んでいるのかとか、在宅時間はいつかなどの情報を、記号や色で印をつけるのです。
 
マーキングらしいものを見つけたても、誰かのいたずらかと勘違いする人が多いかもしれません。しかし、強盗犯によるマーキングの可能性があるので、記号などが書かれているのを見つけたら、すぐに消すようにしましょう。
 
マーキングされたままだと、強盗仲間に情報が広がり、ターゲットになる可能性があるので注意してください。
 

闇バイトによる強盗に狙われにくい家の特徴

防犯対策がされている家は、強盗や空き巣に狙われにくいです。周辺環境も大きく影響するので、自分の家の状態を確認してみてください。強盗に狙われにくい家の特徴や防犯グッズを紹介します。
 

周辺環境が明るい

周辺環境が明るい家は、強盗に狙われにくいです。周辺に街灯やライトが多い家は、侵入者が目撃されやすいため、避ける傾向にあります。周辺に暗い場所が多い家に住んでいる場合は、「センサーライト」の導入を検討してみましょう。
 
「センサーライト」とは、人の動きによって、自動で点灯や消灯する装置のことです。「センサーライト」は、1000円台から1万円ほどで入手できます。
 

家の周りに隠れる場所がない

家の周りに木やフェンスなど隠れる場所がないと、強盗犯に狙われにくいです。防犯面からは、木の伐採やフェンスの解体を検討するのもいいかもしれません。
 
庭木の伐採費用は、木の高さや太さ、本数によって変わってきます。費用は、伐採費用や処分費用、追加費用を合わせて1本あたり8000円以上かかります。大きな木や本数が多いと100万円を超えるケースもあります。
 
フェンスを撤去する場合の相場は、木製フェンスだと3万円から10万円です。木の伐採もフェンスの撤去も依頼する業者によって金額に差があるので、見積もりの依頼をして比較検討しましょう。
 

侵入するのに時間がかかる

侵入するのに時間が「5分以上」かかる家は、強盗犯が諦める可能性が高いといわれています。
 
防犯ガラスを設置すると、ガラスが割れにくく、侵入がしにくくなります。メーカーや性能によって価格はさまざまですが、例えば、1平方メートルあたり8万6200円かかる商品の場合、1.8平方メートルの2枚の窓を防犯ガラスにするのに15万5160円かかる計算です。
 
窓ガラス全部を防犯ガラスにするのが難しい場合は、防犯フィルムにする方法もあります。防犯フィルムの価格もさまざまですが、1平方メートルあたり2万9700円の防犯フィルムの場合、1.8平方メートルの2枚の窓では5万3460円かかります。防犯ガラスにするよりも低価格で行えることが多いでしょう。
 
上記で紹介した防犯ガラス、防犯フィルムの価格には施工費などは含まれていない点に注意してください。
 

防犯グッズを利用して強盗から狙われにくい家にしよう

闇バイトによる強盗は、事前に業者を装うなどして下見をします。家に侵入されてしまうと、強盗犯によって命を奪われてしまうケースも発生しています。防犯グッズを利用するなどして、強盗から狙われにくい家にしましょう。
 

出典

政府広報オンライン 空き巣や強盗から命と財産を守る 「住まいの防犯対策」
警察庁 住まいる防犯110番
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー