投資信託は「長期保有」が鍵！ リーマン・ショックから学ぶリスク分散の重要性とは

投資信託は、複数の銘柄に投資することでリスクを分散しやすい資産運用の手法として注目されています。しかし、リスク分散をさらに効果的にするには「長期保有」が重要な鍵となります。   本記事では、リーマン・ショック後の米国株や日本株のデータをもとに、長期保有がもたらす効果を具体的に解説します。投資信託を活用して資産運用を始めたい方に、長期投資のメリットと注意点をわかりやすくお伝えします。

投資信託のメリットを最大限に生かすには長期保有が肝心

投資信託は複数の銘柄に投資できるので、銘柄や特定の業界のリスクを分散させる機能があります。それを突き詰めて全世界株式に投資すれば、銘柄や特定の業界のリスクだけでなく、国という地域のリスクも分散させることができます。
 
それに対し、長期積立投資を行うことは、時間のリスクを分散させることになります。具体的には、10年以上の長期積立を行うこと、そして、積立期間中は売却をせず、できる限り長期保有することがポイントです。
 
「長期投資」とは、長期にわたって株式や投資信託、その他の資産に投資をすることをいいます。時間により株価は上下しますが、一番気を付けるべきことは、株価のピークに大量の株式を購入することです。
 
その場合、あとになって「失敗した」「こんなことをしなければよかった」と思ってしまいます。
 
そもそも投資を行う際の問題点は、誰も明日の株価がどうなるか分からないことです。投資信託は株式の集合体なので、時間のリスクは株式と同じです。たとえ全世界株式のインデックス・ファンドを購入して、地域のリスクを分散しても、時間とともに上下する株価のリスクを和らげることにはなりません。
 
その対策として長期保有をすることで、時間のリスクを分散し、株価の極端な動きを和らげることができるのです。
 
ここで、それぞれ米国と日本の代表的なインデックスである「S&P500」および「日経平均株価」について、リーマン・ショック直前の最高値から10 年間の株価の動きを見てみましょう（手数料・税金は考慮していません）。
 
すると、回復の度合いに差はあっても、両者とも 10 年後には株価が上昇していることが分かります。
 
※比率①はリーマン・ショック直前の最高値を100％に見立てときの割合、比率②はリーマン・ショックによる最安値を100％に見立てたときの割合を示しています。
 
S&P500

日付	指数	比率①	比率②	備考
2007年10月9日	1565.15	100％	231％	リーマン・ショック直前の最高値
2009年3月9日	676.53	43％	100％	リーマン・ショックによる最安値
2017年10月9日	2544.73	163％	376％	リーマン・ショック直前の最高値から10年後

（investing.comによる）
 
日経平均株価

日付	指数	比率①	比率②	備考
2007年5月1日	17274.98	100％	244％	リーマン・ショック直前の最高値
2009年3月10日	7054.98	41％	100％	リーマン・ショックによる最安値
2017年5月1日	19310.52	112％	274％	リーマン・ショック直前の最高値から10年後

（日経平均プロフィル　ヒストリカルデータによる）
 
上記のデータから分かるように、10 年間という長期で見ると、米国株 S&P500の株価は、リーマン・ショックがあったにもかかわらず、その直前の最高値から1.63倍にもなっています。
 
また、リーマン・ショックによる最安値を基準にすると、その直前の最高値から10年経過するころには、3.76倍になっています。
 
これと同じ比較を日経平均の株価についてしてみましょう。するとS&P500ほどではありませんが、リーマン・ショック直前の最高値から10年後には株価が1.12倍に上がっています。
 
また、リーマン・ショックによる最安値を基準にすると、その直前の最高値から10年後、株価は2.74倍になっています。S&P500であれ、日経平均株価であれ、10年というスパンでみると、「100年に一度」といわれたリーマン・ショックの後でも株価は上昇していることが分かります。
 

まとめ

この記事では投資信託で資産運用を行う際、「長期保有」を行うメリットについて、実際の株価指数の変動を確認しながら説明しました。
 
なお上記の比較は、インデックス・ファンドをある時点で一括購入して、10年間長期保有した場合のリターンを説明したものです。長期保有すると、このような方法でも利益を得られる可能性が高いことが分かります。
 
執筆者：浦上登
サマーアロー・コンサルティング代表　CFP　ファイナンシャルプランナー