部長が毎日1000円以上のランチを食べていて羨ましい！やはり「管理職」になるとかなり稼げるのでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2025年1月25日 5時10分

働く人のランチ代にも大きな影響を与えている物価高。負担をできるだけおさえるために、さまざまな工夫をしている方もいるでしょう。しかし毎日1000円以上のランチを食べている部長を見ていると「やはり管理職になるとかなり稼げるのだろうか」と感じるかもしれません。そこで今回は、一般社員と管理職の平均給与を比較してみました。働く人のランチ事情や、たまにはランチでぜいたくできるように給与をアップさせる方法についてもご紹介しますので、参考にしてください。

一般社員と管理職の給与を比較

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」を基に、一般社員（非役職者）と管理職の1ヶ月の平均給与額を比較すると以下の通りです。

・非役職者：29万1100円（男性：31万1900円／女性：26万300円）

・係長級：37万800円（男性：38万2300円／女性：33万5900円）

・課長級：49万800円（男性：50万700円／女性：43万800円）

・部長級：59万6000円（男性：60万4100円／女性：52万1000円）

同調査から、管理職へ昇進することで、給与の大幅アップが期待できます。一般社員と部長の給与差は月30万4900円です。家族構成や生活スタイルなどにもよりますが、部長級であれば毎日1000円以上のランチを食べても、経済的な問題は少ないのかもしれません。

働く人のランチ事情は？

株式会社リクルートが実施した「有職者のランチ実態調査（2024年3月実施）」によると、平日のランチの予算は全体平均で452円とのことです。月の出勤日数を20日と仮定すると、毎日1000円以上のランチを食べている人は、毎月2万円以上をランチ代にかけていることになります。全体平均と比較するとランチ代だけで1万960円多いことが分かります。

なお、形態別のランチ代の平均予算は以下の通りです。

・出前・デリバリーしたもの：1368円

・外食店内での食事：1243円

・小売店で購入したもの：597円

・自炊・家族などが作った食事・弁当：392円

ランチの取り方で、かかる費用には大きな差が出ることが分かります。節約のために弁当を持参する人がいれば、「忙しくて時間がない」「ランチはしっかりと取りたい」などの理由で外食またはデリバリーサービスを利用する人もいるでしょう。

毎日1000円以上のランチを食べる部長は、経済的にある程度の余裕があって「責任と仕事量が多く毎日頑張っているから、ランチくらいはお金をかけて楽しみたい」と考えているのかもしれません。

部長のようにたまにはランチでぜいたくしたい!? 給与をアップさせる方法

普段から弁当を持参したり社員食堂で安い定食を食べたりしている人の中には「部長のようにたまにはランチでぜいたくしたい」と考える人もいるでしょう。ランチでぜいたくをするには、以下のような方法で給与アップを目指せます。

・昇進を目指す

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によると、一般社員と係長でも、平均給与には7万9700円の差があります。昇進を目指せば、ランチでぜいたくをできる経済的な余裕が生まれるかもしれません。管理職にはなれなくても、スキルアップや成果を挙げるなどで会社からの評価が上がれば、給与アップを目指せるでしょう。

・副業や資産運用でお小遣いを増やす

会社が禁止していなければ、副業によって収入を増やす方法も検討できます。仕事終わりや週末にアルバイトなども検討できるでしょう。また、投資などで運用益を増やすことができれば、効率よく資産を増やせます。

・転職を検討する

今の会社で給与アップや昇進が難しい場合は、転職も検討できます。自身が積んできたキャリアや、資格・スキルなどにもよりますが、高い年収を提示して評価してくれる会社が見つかるかもしれません。

一般社員と部長の平均給与差は30万4900円！

一般社員と部長の平均給与を比較したところ、それぞれ29万1100円と59万6000円で、30万4900円の差があることが分かりました。働く人のランチの平均予算は452円で、月20日の出勤だとすると毎日1000円のランチを食べた場合の出費の差は1万960円です。

家族構成や生活スタイルにもよりますが、経済的にある程度の余裕があれば、今回の事例における部長のように毎日1000円以上のランチを食べても問題はないかもしれません。

弁当を持参したり社員食堂で安く済ませたりしてランチ代を節約している人も、給与アップを目指せば部長のようにたまにはランチでぜいたくできるようになるでしょう。

年収アップの方法には、昇進を目指したり副業でお小遣いを増やしたりすることが挙げられます。現職で給与アップが難しい場合は、自身のスキルや経験を評価してくれる会社への転職も検討できるでしょう。