電気自動車（EV）を買うべきか悩んでいます。ガソリン車と比較して維持費や充電コスト、補助金などのメリットはどれくらいあるのでしょうか？

電気自動車（EV）の購入を検討する方が増えていますが、ガソリン車と比較した際の維持費や充電コスト、補助金のメリットはどうなのでしょうか？この記事では、EVのコストメリットを具体的に解説し、購入の判断材料を提供します。

EVとガソリン車の維持費を比較

電気自動車（EV）とガソリン車の維持費を比較する際、燃料費やメンテナンス費用だけでなく、保険料や税金なども考慮する必要があります。以下に、各項目の比較をまとめました。
 
1. 燃料費（走行コスト）
 
・ガソリン車：燃費15km/Lの車でガソリン単価が1Lあたり180円の場合、年間1万キロメートル走行したときの燃料費は約12万円と計算できます。
 
・EV：電費6.0km/kWhの車で電力料金の単価が31 円/kWhの場合、年間同距離を走行したときの充電費用は約5万1646円です。
 
2. メンテナンス費用
 
・ガソリン車：エンジンオイル交換やエンジン関連のメンテナンスが必要で、年間のメンテナンス費用は高くなる傾向があります。
 
・EV：エンジンがないため、エンジンオイル交換が不要で、構造がシンプルなためメンテナンス費用も抑えられる傾向があります。
 
3. 税金
 
・ガソリン車：排気量に応じて自動車税が課され、例えば1.0～1.5Lクラスでは年間約3万500円が必要です。
 
・EV：排気量がないため、1.0L以下の区分が適用され、年間約2万5000円となります。また、EVはエコカー減税により新車登録時と初回車検時の自動車重量税が免税されるなどの優遇措置があります。 さらに、2026年3月31日までに取得したEVは、自動車税環境性能割が非課税となります。
 
4. 保険料
 
・ガソリン車：車種や等級により異なりますが、普通乗用車（自家用）の年間保険料は5～7万円程度が目安といえるでしょう。
 
・EV：車両価格が高いことや専用部品の修理費用が高額になる可能性があるため、保険料がやや高くなる傾向があります。ただし保険会社によっては、「エコカー割引」や「電気自動車割引」などの特典が提供されている場合もあります。
 
5. 車検費用
 
・ガソリン車：車検時には自動車重量税や各種点検費用がかかり、2年ごとに10万円程度の費用が発生します。
 
・EV：エコカー減税により、新車登録時と初回車検時の自動車重量税が免税されるため、車検費用が抑えられるメリットがあります。
 
■総合的な比較
 
これらの要素を総合すると、EVの維持費はガソリン車に比べて年間で5～7万円程度安くなる可能性があります。
 
ただし、車両価格や使用状況、地域の電気料金やガソリン価格、保険会社の設定などにより差異が生じるため、具体的な数値は個々の状況に応じて異なります。
 

EVの充電コストと実際の利用シーン

EVを利用する際、充電コストは重要なポイントです。自宅充電と外出先での充電では費用や利便性に違いがあり、利用シーンによってコストが変わります。ここでは、EVの充電コストや日常的な利用シーンについて簡単に解説します。
 
・自宅充電のコスト
 
自宅で普通充電を行う場合、1ヶ月の電気代は4000円程度が目安です。ただし、この金額は使用状況や電気料金プランによって変動します。使用状況や電気料金プランによってはガソリン車と比較すると、コストを大幅に抑えられる可能性があります。
 
・外出先での充電コスト
 
急速充電器を利用する場合、料金体系は充電スポットによって異なりますが、多くの場合で月会費制の充電カードを利用します。普通充電は1時間で70～150円、急速充電は30分で250～600円程度の料金がかかります。満充電にかかる費用は車種やバッテリー容量によって異なります。
 
・充電設備の整備状況
 
自宅充電設備を設置する場合、コンセントタイプで約10万円から、スタンドタイプで約25万円からの工事費用が必要です。一方で、公共の充電スポットも増加しており、今後はさらに利便性がさらに向上すると予想されています。
 

EV購入時の補助金のメリット

EVの購入時には、国や自治体から提供される補助金が大きなメリットです。これにより、初期費用を大幅に抑えることが可能です。さらに、補助金は地域によって内容が異なるため、賢く活用することでお得に購入できます。ここでは、補助金の種類や具体的なメリットについて解説します。
 
・国の補助金
 
日本政府では、EV購入者に対し補助金を提供しています。2025年度の補助金額は、EVとPHEVが10万円/台、FCVが20万円/台となっています。ただし、普通乗用EVの場合は最大85万円、小型・軽EVやPHEVの場合は最大55万円の補助金が設定されています。補助金の対象や条件は年度によって異なるため、最新情報を確認しましょう。
 
・自治体の補助金
 
地方自治体ごとに補助金額が設定されています。例えば、東京都では給電機能付き電気自動車の場合は45万円、給電機能なしの場合は35万円の補助が受けられます。自治体によっては、充電設備設置に対する補助も行っています。
 
・税制優遇
 
EV購入時には、重量税や自動車取得税が免除される場合があります。例えば、2026年3月31日までに取得したEVは自動車税環境性能割が非課税となります。これにより初期費用をさらに抑えることが可能です。
 

ガソリン車とEVの総合コスト比較

EVは初期購入費用が高めで、平均価格は400～500万円程度です。一方、ガソリン車の平均購入価格は300万円程度です。補助金や税制優遇を活用することで、EVの初期費用を抑えることはできますが、ガソリン車と同等の価格にまで下げることは難しい場合が多いです。
 
しかし、維持費や燃料代に関してはEVのほうが有利です。長期的に見ると、EVのほうがコストメリットはある可能性が高いといえるでしょう。
 
ただし、バッテリーの交換費用や充電設備の設置費用など、EV特有の費用も考慮する必要があります。また、電気代やガソリン価格の変動によっても、長期的なコスト比較は変わる可能性があります。
 
したがって、個々の使用状況や地域の特性、将来の価格動向などを考慮して、総合的に判断することが重要です。
 

まとめ

ガソリン車と比較して、EVは維持費や充電コストが低くなる傾向にあります。また、補助金や税制優遇を活用できるメリットがあります。一方で、充電インフラの整備状況は目標に達していないため、ライフスタイルに合わせた慎重な検討が必要です。
 
EVの選択は、環境負荷の低減にもつながります。長期的な費用面と利便性、環境への影響を総合的に判断し、自分に合った車を選びましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー