貯金がまったくできず、将来が不安です。年収「600万円」の人の一般的な貯金額はいくらでしょうか？

貯金ができないことが悩みだけど、自分と同じ年収の人はどれくらい貯金しているのか知りたい人もいるでしょう。例えば、単身世帯の年収600万円程度の人は、全国平均よりも貯金額が多い傾向です。   本記事では、年収600万円程度の人の平均貯金額と中央値を見ていきます。また、単身世帯と二人以上世帯にわけて解説し、貯金をするためのポイントについても触れていきます。

貯蓄額はどれくらいか

年収600万円の人の貯蓄額について、金融広報中央委員会の「知るぽると」で公表されている「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」をもとに見ていきましょう。なお、預貯金以外の金融資産は含みません。
 
まずは、単身世帯の場合です。預貯金の全体平均額は408万円、中央値は100万円です。年収500～750万円の場合の預貯金の平均は840万円と、全体平均よりも2倍以上多い額が貯金されています。
 
続いて、二人以上世帯の場合です。預貯金の全体平均額は563万円、中央値は330万円です。年収500～750万円の場合、預貯金の平均は515万円と全体平均よりも少ないことが分かりました。

 

貯金をするためのポイント

収入があるのになかなか貯金ができない、と悩む人もいるでしょう。今は安定した収入があったとしても、将来的にお金が必要になった場合を考えると、貯金できていない現状は不安にならざるを得ません。
 
本項では、4つの項目にわけて貯金をするためのポイントについて解説します。工夫することで、少しずつ貯金できるようになるでしょう。

 

収入・支出・資産を確認する

貯金をする前に、現状の把握をしましょう。現状とは、「収入」「支出」「資産」についてです。貯金ができない人は、特に自分がどれくらいのお金を使っているのかの「支出」を把握できていないケースが見受けられます。なににいくら使っているか知ることで、見直すべき部分が分かるようになります。
 
支出について、以下の点について詳しく把握しておきましょう。
 

・固定費
・食費
・医療費
・教育費
・交通費
・趣味や娯楽費

 
どの支出が多いのかを知ることで、対策を立てやすくなります。

 

固定費を見直す

固定費とは以下のように、毎月決まった費用を支払うものを指します。
 

・家賃
・通信費
・水道光熱費
・生命保険料

 
固定費は、一度見直すことで継続的に支出も減るため、年間を通して大幅な節約ができるでしょう。
 
家賃を安くするために引っ越すことは難しいですが、それ以外であれば気軽に見直せます。通信費であれば、安い料金プランに乗り換えることで月々の支出をおさえられるでしょう。
 
水道光熱費のなかでも電気代は、料金プランや電気会社の変更で料金を下げられます。生命保険料は、支払い方法を変えるだけでも月々の保険料が安くなるケースもあります。

 

目的をはっきりさせる

目的なく貯金しようと思っていても、やる気が出ず続けにくいこともあるでしょう。貯金をする際は、目的をはっきりさせてモチベーションを高く保つようにしてください。目的例としては「旅行したい」「老後資金を貯めたい」などがあるでしょう。
 
具体的に「いつまでに」「いくら貯めたいか」「月いくら貯金すると目的が達成されるか」といった計算をしましょう。目的がはっきり分かることで、貯金へのモチベーションが高まります。

 

先取り貯金をする

先取り貯金とは、金融機関で「定額自動入金」といったシステムを利用し、毎月決まった日に自動的に給与の振込口座から貯蓄用の口座へ移せる貯金方法です。あらかじめ決められた分のお金が強制的に貯蓄用口座に移動できるため、「お金があると使ってしまう」と悩んでいる人でもお金を貯めやすいでしょう。

 

工夫して少しずつ貯金をしていこう

年収600万円の人の貯金額は、単身世帯の場合は全体平均408万円よりも多く、平均840万円となっています。二人以上世帯の場合は、全体平均563万円よりも低い平均515万円です。
 
貯金ができていないことに対して危機感がある場合は、本記事で紹介したように「自分のお金を見直す」「目的を決める」「固定費を見直す」「先取り貯金を取り入れる」といったことを実践してみましょう。工夫することで、貯金習慣が身につくかもしれません。

 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和5年調査結果
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和5年調査結果
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査 2023年（単身世帯調査）
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査 2023年（二人以上世帯調査）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー