「自主制作映画」は「どうやって公開」するの？「予算の調達手段」は何？

自主制作映画に付き物なのは「どうやって観客に届けるか」という、映画の公開方法です。また、制作段階で必要な「予算の調達方法」も重要なポイントです。   本記事では、自主制作映画の公開手段や、予算確保の具体的な方法について解説します。

自主制作映画とは

自主制作映画は自主映画とも呼び、個人や少人数の制作チームが手掛ける映画のことを指します。日本では、「インディーズ映画」や「インディペンデント映画」として、大手配給会社が手掛けるメジャー作品以外の映画がこれに該当します。
 

自主制作映画の自由さと特徴

自主制作映画は、商業映画に比べて予算は限られているものの、内容の自由度が高いのが特徴です。制作者が自分の表現したいテーマを優先できるため、映像実験や社会風刺を盛り込んだ作品も多く見られます。
 
また、制作者の個人的な視点やテーマが色濃く反映されるため、視聴者には独特な魅力として映るでしょう。
 

自主制作映画の公開手段

自主制作映画を公開する方法として、映画祭やイベントへの出品が非常に効果的です。国内には自主制作映画を対象とした映画祭が数多く存在し、新しい才能を発掘する場としても注目されています。以下に主な映画祭を紹介します。
 

ぴあフィルムフェスティバル（PFF）

「新しい才能の発見と育成」を掲げ、毎年東京をはじめとする各地で開催される映画祭です。PFFでは、自主制作映画の競技部門である「PFFアワード」と、国内外の注目作品を紹介する「招待作品部門」の二つのプログラムが展開されています。
 
若手映画監督がプロとして羽ばたくきっかけになることも多く、国内外で高い評価を得ています。
 

フェローズフィルムフェスティバル

短編映画を対象とした映画祭で、映像クリエイターや映画監督の発掘を目的としています。この映画祭は、映像文化やクリエイティブ産業への貢献を目指して設立されました。特に短編映画に注力する制作者にとって、絶好の発表の場といえるでしょう。
 

ゆうばり国際ファンタスティック映画祭

北海道夕張市で毎年開催されるこの映画祭は、SF、ホラー、アクションなど幅広いジャンルを網羅する「ファンタスティック映画」をテーマにしています。自主映画だけでなく、創造性に富んだ作品が集まるため、観客や映画関係者から高い注目を浴びる場となっています。
 

自主制作映画の予算の調達手段

自主映画を制作するには、限られた予算をどのように確保するかが大きな課題となります。以下では、代表的な予算調達の手段を紹介します。
 

自己資金

最も基本的な方法が自己資金による調達です。多くの自主映画制作者は、制作費用を自ら稼ぎ出し、アルバイトなどで得た収入を映画制作に充てています。100%自己資金の映画も多く、自由度が高い反面、制作者自身の経済的負担は大きいでしょう。
 

助成金・補助金

公的な助成金や補助金を活用する方法も有効です。文化庁や日本芸術文化振興会では、劇映画、ドキュメンタリー、アニメーション映画などを対象とした支援制度を提供しています。
 
また、国際共同制作映画を支援するプログラムもあり、映画を通じた文化交流を目指したプロジェクトの場合は重要な資金源です。ただし、申請には一定の要件を満たし、審査を通過する必要があります。
 

スポンサーシップ

企業などのスポンサーを得ることで予算を確保する方法もあります。映画の内容や上映規模を魅力的にアピールすることで、資金を援助してもらえるケースも増えているのです。
 
具体的には、エンドロールでの企業名の掲載や、映画内にスポンサーの商品や店舗を登場させるなどの形での協力が求められます。この手法は上手に活用できれば、映画とスポンサー双方の良い宣伝になる可能性があります。
 

クラウドファンディング

近年注目されているのが、以下のようなクラウドファンディングサイトの活用です。
 

・Motion Gallery
・CAMPFIRE
・Makuake

 
このような国内クラウドファンディングサイトでは、多くの映画プロジェクトが資金を募集しています。個人や団体から少額ずつ支援を受けることが可能で、映画のアイデアや情熱に共感した人々が資金提供者になれることから、学生映画から商業映画まで幅広い規模で利用されているようです。
 

自主制作映画の公開手段は映画祭への参加

自主制作映画を公開する手段として、映画祭への参加は重要な選択肢です。映画祭に作品を出品することで、観客や映画業界関係者に直接アピールする機会を得られます。
 
自主制作映画の予算調達には、自己資金、助成金、スポンサー、クラウドファンディングなど、多様な手段があります。これらを組み合わせることで、限られた資金を効果的に活用し、映画制作を進めることが可能です。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー