父が現役時代は最高で「年収700万円」稼いでいたそうです！現在「年収300万円」の私が同じくらい稼げるようになるには、どうしたらいいでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2025年1月30日 23時20分

物価高が著しい現代において、収入面に不安を抱えている方は少なくないでしょう。本記事では、給与所得者の平均年収や年収階級の分布を紹介しつつ、年収の上げ方について解説します。

給与所得者の平均年収と年収階級の分布

国税庁長官官房企画課が実施した「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者における1人当たりの平均年収は、460万円とされています。このうち、正社員（正職員）のみでの集計では530万円となっており、70万円ほどの差があります。なお、1年を通じて勤務した給与所得者の平均年齢は47.0歳です。

平均年収を男女別に見てみると、男性の平均年収は569万円であるのに対し、女性は316万円と大きな差があることが分かりました。なお、平均年齢は男性が47.1歳、女性は47.0歳と、差はほぼありません。

同調査における年収階級別の分布を見てみると、300万円超400万円以下の割合が最も多く、全体の16.3％を占めています。次に多いのは400万円超500万円以下であり、その割合は15.4％です。

なお、年収が400万円以下の割合は50.7％となっており、全体の半数以上を占めています。また、年収700万円超800万円以下の割合は4.9％となっており、少数派だといえるでしょう。

年収階級の分布においても平均年収と同様に、男女で差が出ています。

男性は400万円超500万円以下の割合が最も多く、17.5％です。次に多いのは300万円超400万円以下で、14.9％となっています。女性で最も多いのは、100万円超200万円以下で20.5％、次に多いのが200万円超300万円以下の19.6％です。

年収を上げる方法

年収に不満がある場合や、将来的に目標としている年収があるなら、何らかの方法で年収を上げていく必要があるといえます。

以下に、年収を上げるための方法をまとめました。

●昇進や昇給を目指す
●年収が高い部署や部門に異動する
●残業時間を増やして残業代を得る
●副業で新たな収入源を作る
●年収が高い会社へ転職する
●年収相場が高い業界へ転職する

上記はあくまで一例ですが、年収を上げる方法は転職だけではありません。現在の会社に勤めながら年収を上げることも不可能ではないでしょう。

残業時間を増やして残業代を得て年収を上げる場合は、会社が残業時間に見合った残業代を正しく支払ってくれるかどうかに注意してください。

確実に年収が増える方法ではありますが、プライベートの時間が減ったり疲労感が高まったりする点にも注意が必要です。プライベートの状況や体力によっては、残業をすることが向かない人もいるでしょう。

また、会社に資格手当がある場合は、資格の取得を目指すことも年収を上げるひとつの方法です。資格手当がない場合は直接的な年収アップにはつながりませんが、昇進や昇給、転職時などの武器になる可能性があります。

ただし、資格の取得に向けて、ある程度の支出が発生することもあるでしょう。例えば、テキスト代や試験費用などです。費用は資格や勉強方法などによって異なりますが、ある程度は家計に影響を与える可能性を考慮しておくことをおすすめします。

年収300万円の方が将来的に700万円まで年収を上げられるかどうかは当人次第です。少数派ではあるものの、年収700万円以上の給与所得者が存在することは事実であるため、年収700万円を得ることが不可能とはいえないでしょう。

年収を上げられるかは当人次第

令和5年度の平均年収は460万円で、正社員（正職員）の平均年収は530万円です。年収階級の分布においては、年収700万円超800万円以下の割合が4.9％となっており、少数派といえます。

年収300万円の方が将来的に年収700万円を稼げるかどうかは当人次第であり、断言はできませんが、年収700万円以上の給与所得者がいる以上、不可能なこととはいえないでしょう。