若手社員の早期離職率はどのくらい？食い止める方法はある？

ファイナンシャルフィールド / 2025年2月5日 8時0分

昨今では若手社員に限らず、多くの人がキャリアアップや環境を変えるために退職・転職を選択します。そのため、若手社員の離職に悩まされている会社は少なくないでしょう。本記事では、若手社員の離職率の現状や離職理由などを解説します。離職を防ぐための対策例も紹介するため、参考にしてください。

若手社員の「早期離職」の実情

株式会社リクルートマネジメントソリューションズが、入社1～3年目（大学・大学院卒のみ）の正社員・正職員として勤務する435名と、直近3年以内に新入社員（正社員）の育成担当者および上司915名に対して実施した「新人・若手の早期離職に関する実態調査」をもとに早期離職の実情を解説します。

調査によると過去3年以内に、自己都合で退職をしたことがある若手社員は、全体の約18％にのぼります。また、退職経験のある人が回答した退職理由で多いのは、「労働環境・条件が良くない（労働時間、休日のとりやすさなど）」が25％、「給与水準に満足できない」が約18％、「職場の人間関係がよくない、合わない」が約15％です。

仕事には、性格や適性によって向き不向きがあるため、一定の退職者が出ることは仕方ありません。しかし、一から業務だけでなく社会人としてのノウハウを指導した若手社員が早々に退職してしまうのは、会社側にとって利益損失にもつながるため、できるだけ回避したいと考えるでしょう。

辞めたいと考えたことがある若手社員は半数以上

同調査によれば、回答者のうち退職経験がないと回答した人のうち約60％が、退職を考えたことがあると答えています。主な理由に挙げられているのは、「仕事にやりがい・意義を感じない」や、「給与水準が満足できない」などです。

一方で辞めたいと考えたことがあるものの、退職に至らなかった理由には、「転職も検討しているが、リスクもあると感じる」など安定性を重視したケースが上位にあります。しかし、「職場の人間関係がよい、合っている」「一緒に働きたいと思う人がいる」という職場への満足感を理由に転職を取りやめたケースも少なくないようです。

若手社員の「早期離職」を食い止めるには

会社側が若手社員の早期離職を食い止めたいと考える場合、先ほど解説した退職理由や退職を検討した理由、退職を思いとどまっている理由をもとに検討していくとよいでしょう。

例えば、仕事へのやりがいを感じられるようにするために、業務の見直しや従業員の教育・マインドセットの研修の実施、指導者側の研修の実施などを検討するとよいでしょう。退職を思いとどまる理由のなかに人間関係の良さが挙げられていたため、従業員同士のコミュニケーション機会を増やす取り組みを検討するのも効果的です。

また、先ほどの調査によると、若手社員が理想とするワークライフバランスで最も多いのは「どちらも半々」であるという回答でした。仕事のやりがいを求めるだけでなく、プライベートの充実も重視していることが分かります。

そのため、可能な限り残業を減らし、休日には仕事を忘れてリフレッシュできる環境を整える必要があります。休日を充実させるためには、会社が福利厚生を手厚くするのも1つの手段になるでしょう。

経営者は福利厚生サービスの利用の検討も

休日を充実させるサポートや、研修の実施を会社の取り組みで進めるのは、難しいと感じる会社や経営者も少なくないでしょう。その場合は、福利厚生サービスの利用もおすすめです。

株式会社ベネフィットワンが提供している「総合福利厚生サービス　ベネフィット・ステーション」は、グルメやレジャー、ショッピングだけでなく、eラーニングなどの学習コンテンツや、育児・介護、引越しなどライフイベントに関わる140万件以上のサービスを優待価格で利用できる総合福利厚生サービスです。

利用料金は、月額890〜2290円のNetflixも利用できる「Netflix得々プラン」が従業員1名につき1750円、健康支援や教育・研修支援も受けられる学トクプランは1200円です。なお、初回のみ別途入会金が必要になり、従業員が1～10名の会社は2万円、11～100名の会社は10万円、1001名以上の会社は100万円かかります。