購入した中古住宅に「平成初期」ぐらいの「エアコン」が！今のモデルと比べて「電気代」に差はあるのでしょうか？

ファイナンシャルフィールド / 2025年2月7日 5時30分

購入した中古住宅に備え付けてあるエアコンが平成初期のものだった場合、そのまま使えるかどうか迷うこともあります。本記事では、古いエアコンの電気代が高い理由や、最新モデルとの電気代の違いについて解説し、エアコンを取り換えずに実践できる節電方法を紹介します。

古いエアコンの電気代が高いといわれる理由

中古住宅に備え付けられた古いエアコンを見ると、「まだ動きそうだからそのまま使おう」と思う人もいるでしょう。しかし、古いエアコンを使用した場合、電気代の高さに驚くケースもあります。電気代が高くなるのは、エアコン自体の設計や技術が最新モデルとは大きく異なるためです。ここでは、電気代の差につながる理由を紹介します。

省エネ技術が進歩していないため

エアコンの省エネ性能は、ここ数十年で飛躍的に向上しています。最新モデルは効率的なインバーター技術や環境に優しい冷媒を活用することで、消費電力を大幅に抑えています。室内の状況を感知して適切な運転を行うセンサー技術も進化し、無駄のないエネルギー使用が可能になっているのです。

平成初期に製造されたエアコンでは、こうした技術が未採用または初期段階のものであり、同じ冷暖房でも必要以上の電力を消費することが多い傾向です。そのため、年間の電気代に大きな差が生じることになります。

メンテナンス不足により性能が低下するため

エアコンは適切なメンテナンスを怠ると、本来の性能を発揮できなくなります。特に古いエアコンはフィルターや内部の汚れが蓄積しやすく、冷暖房効率を低下させる原因となるでしょう。結果、設定温度を保つために余分な電力を消費することになるのです。

また、古いモデルには自動掃除機能がついていないため、定期的な手動清掃やクリーニング業者への依頼が欠かせません。この作業が負担になることも多く、維持費用が新しいエアコンより高くつくことも考えられます。

10年前のエアコンと最新のエアコンにおける消費電力の違い

経済産業省資源エネルギー庁の「省エネポータルサイト」によると、10年前のエアコンと最新の省エネタイプのエアコンを比較すると、約15％の消費電力差があります。10年前の平均は903kWh/年、最新型では769kwh/年です。

消費電力をもとに電気代を計算してみると、どのくらいの差が生じるのかが分かります。消費電力の単価は、公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が掲載している目安単価31円/kwhを利用します。

10年前のエアコンの場合：
903kWh/年×31円/kwh＝2万7993円/年

最新省エネタイプのエアコンの場合：
769kwh/年×31円/kwh＝2万3839円/年

上記試算の結果、年間で4154円程度差が生じることが分かりました。30年以上前のエアコンであれば、さらに消費電力が大きい可能性が高いといえます。そのため、買い換えたほうが電気代は安くなるケースのほうが多いでしょう。

エアコンを取り換えずに電気代を節約するためのポイント

エアコン本体の買い換えは、消費電力の大幅な削減につながる一方で、初期費用の負担が大きいことがデメリットです。今あるエアコンを活用しながら、電気代を節約する方法を実践することが現実的な解決策になる場合もあります。

夏場に室内温度が上昇する原因の多くは、窓から入り込む熱気にあります。遮熱カーテンや厚手のカーテンを使用することで、屋外の熱気を抑え、冷気を逃がさない環境を作ることが可能です。また、外出中にカーテンを閉めておくことで、室温上昇を軽減し、エアコンの稼働負荷を下げられるでしょう。

なお、エアコンの効率を保つうえで欠かせないのが、定期的なフィルター掃除です。フィルターが目詰まりを起こすと、冷暖房効率が落ち、余分な電力を消費してしまいます。2週間に一度を目安に、フィルターを掃除機で吸い取ったり水洗いしたりすることで、エアコンの負荷を軽減できます。

「省エネポータルサイト」によると、2.2kWのエアコンでフィルターが目詰まりしている場合と清掃した場合の比較では、年間31.95kWhの省エネとなり、電気代にすると約990円の節約が可能です。

今のモデルと年間消費電力の差は約15％以上あると考えられる

平成初期のエアコンと最新モデルのエアコンを比較すると、省エネ性能や効率性に大きな差があります。古いエアコンは、省エネ技術が現在と比べて劣る点やメンテナンス方法の不足が原因で消費電力が高くなりやすいのが現実です。

一方、カーテンやフィルター掃除などの工夫次第で、エアコンを買い換えなくても電気代の節約はできます。消費電力の差が約15％を超えることを考慮し、買い換えを検討するか節電対策を行うかの選択が大切です。