NISAを始めるなら、月にどのくらい「投資」するべき？ 平均的な金額を教えて！

NISAを始める際、悩むのが「毎月どれくらい投資すればいいのか」という点です。無理のない金額で続けることが大切ですが、平均的にはどの程度が適切なのでしょうか？

新NISAで投資できる金額と仕組み

新NISAでは、月に換算すると最大30万円まで投資が可能です。具体的には、年間で最大360万円まで投資できる仕組みになっています。ただし、投資可能額が月単位で制限されているわけではなく、年間投資枠内で自由に配分が可能です。
 
新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2種類があり、それぞれ投資対象が異なります。「つみたて投資枠」では特定の投資信託に積立投資が可能です。「成長投資枠」では上場株式や投資信託への積立投資やスポット投資ができます。スポット投資とは、任意のタイミングで行う単発の投資方法です。
 
また、新NISAの投資可能額は「年間投資枠」と「非課税保有限度額」の範囲内に限定されます。年間投資枠とは1年で投資できる金額を指し、非課税保有限度額は制度全体で投資可能な累計金額を意味します。
 
年間投資枠は「つみたて投資枠」で120万円、「成長投資枠」で240万円の合計360万円です。この両枠を活用すれば、月平均で最大30万円の投資が可能となります。
 

新NISAで無理なく投資を続けるための金額設定のコツ

新NISAで毎月いくら投資するか迷う方へ、金額を決める際のポイントをお伝えします。無理なく投資を続けるためには、毎月の手取り収入の30%を目安に設定するとよいでしょう。
 
たとえば、手取りが20万円の場合は月6万円、40万円なら月12万円が参考になります。無理に投資額を増やして生活が苦しくなるのは避けるべきです。ストレスが増えると、投資を継続するのが難しくなります。無理のない範囲で10%や20%から始めることをおすすめします。
 
重要なのは、無理せず長く続けられる金額を選ぶことです。また、投資枠を最大限活用したい場合、例えば毎月10万円を積立枠で使い切り、余剰分は成長投資枠を活用する方法も検討してみてください。
 

年代別に見る新NISAの毎月の積立額の目安

新しいNISAでの積立額は、年代ごとに異なる状況に応じて設定するのが適切です。以下に、20代から50代までの目安となる毎月の積立額を紹介します。
 

20代：月1万円を目安に

20代は収入が低めです。高額な積立は負担が大きく、継続が難しい場合もあります。まずは月1万円の積立からスタートし、無理なく続けられる範囲で資産形成を始めることが大切です。
 

30代：月3万円程度を検討

30代では収入が増加する一方、結婚や住宅購入といったライフイベントで支出が増える傾向があります。そのため、収入と支出のバランスを考えつつ、月3万円程度の積立を目指すのが現実的でしょう。
 

40代：月5万円を目標に

40代はキャリアの安定に伴い収入が増え、家計にもゆとりが生まれる時期です。一方で、引き続きライフイベントによる支出も発生するため、無理のない範囲で月5万円程度の積立を検討しましょう。
 

50代：月10万円の積立を視野に

50代は収入のピークを迎え、ライフイベントによる大きな支出も減少してくる時期です。この余裕を活かし、月10万円の積立を目標に資産形成を加速させるのがおすすめです。
 

投資前に確保すべき現金の目安

急な出費に備えるために、最低でも1ヶ月分の生活費は現金として手元に確保しておくことが重要です。新NISAで保有している商品は売却して現金化することが可能ですが、緊急時にすぐ使える現金がないと不安定な状況に陥る可能性があります。
 
そのため、投資に全財産を充てるのではなく、日常生活に必要な金額を預金口座などで管理し、安心して生活できる環境を整えておきましょう。
 

手取り収入の10%～30%を投資に回す：手取りが20万円なら月2～6万円、40万円なら月4～12万円

新NISAでは、毎月の積立額を自分の収入やライフステージに応じて無理なく設定することが重要です。手取り収入の10%～30%を目安にしつつ、年代ごとの特性に合わせた金額で計画を立てましょう。
 
20代は月1万円から始め、50代では月10万円を目指すなど、収入や支出の状況に応じた柔軟な対応が鍵になります。投資枠を活用しつつ、自分に合った金額で継続することで、無理なく資産形成を進めることが可能です。最終的には、生活の余裕と長期的な目標の両立を図りながら、新NISAを最大限活用しましょう。
 

出典

IFAナビ　新NISAは月いくら投資すべき？平均額や投資金額の決め方を解説
オカネコマガジン　新NISAは月いくら積み立てる？【平均額を調査】20代～50代のシミュレーションも
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー