「どのぐらい必要か分からない」が本音?子どもにかける教育資金について、世間はどう考えている?
ファイナンシャルフィールド / 2019年4月17日 9時0分
入学シーズンを迎え、お子さんの教育資金や学資保険などを検討・見直ししている家庭も多いと思います。そこで今回は、ソニー生命保険株式会社が発表した「子どもの教育資金に関する調査」(※)の結果を紐解いていきます。 世間の家庭は、教育資金についてどう考えているのか、そしてどのくらいの金額を見積もっているのでしょうか。
子どもの教育や教育費についての親の意識とは?
この調査は、大学生までの子どもがいる20歳以上の男女1000名に対して行ったもの。さっそく見ていきましょう。
【子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる】
1位:ややあてはまる 47.0%
2位:あまりあてはまらない 30.0%
3位:非常にあてはまる 17.0%
4位:全くあてはまらない 6.0%
「非常にあてはまる」「ややあてはまる」を合計すると、64%という結果に。教育にお金をかけることは子どもの学力・学歴につながると考えている人が多いようです。
【早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ】
1位:ややあてはまる 51.6%
2位:あまりあてはまらない 27.9%
3位:非常にあてはまる 16.3%
4位:全くあてはまらない 4.2%
こちらも、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」を合計すると、67.9%という結果に。小さい頃から学ばせたほうが、吸収がいいという話は聞きますが、やはり世間もそういった認識があるようです。
これらの回答から見ても、子どもを持つ親にとって教育資金はとても重要な位置づけということが分かりますね。
子どもの教育資金に不安を感じている親は多かった!
次に、教育資金について不安を感じている親がどれくらいいるのかを見ていきましょう。
【子どもの将来について、どの程度不安を感じるか<教育資金>】
1位:やや不安を感じる 45.8%
2位:非常に不安を感じる 26.8%
3位:あまり不安を感じない 22.9%
4位:全く不安を感じない 4.5%
「非常に不安を感じる」「やや不安を感じる」の合計が、72.6%に。7割以上の親が、子どもの教育資金に不安を感じているという結果になりました。「全く不安を感じない」という少数派の人たちは、収入に十分な余裕がある家庭なのかもしれませんね。
では、具体的に教育資金についてどのような不安があるのでしょうか。
【子どもの教育資金に不安を感じる理由(複数回答形式)】
1位:教育資金がどのくらい必要となるかわからない 58.4%
2位:収入の維持や増加に自信がない 37.7%
3位:消費税10%への増税 33.7%
4位:社会保険料の負担増 28.7%
1位は、「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」といった先が見えない不安。2位以下は、収入が減ったり支出が増えたりする可能性を不安に思う内容になりました。
小学校、中学校、高校、大学や専門学校にくわえ、学習塾などの費用もかかるため、これから何年も払い続けられるのか……という漠然な不安を抱いている家庭が多いようです。
大学に備える!子どもの進学費用の平均支出額は?
次に、子どもが高校生までの親、または予備校生・浪人生の親に絞って行われた「子どもの進学費用」についてチェックしてみます。いわば、大学進学に備えての費用の準備ですね。
【子どもの進学費用のための備えとして、一人あたり月々いくらくらい支出をしているか】
1位:0円 24.4%
2位:30000円以上 20.1%
3位:10000円~14999円 18.9%
4位:20000円~29999円 18.4%
子どもの進学費用を準備している人と、まったく準備していない人に分かれる結果になりました。平均すると、月々1万7474円。両親がそろっている家庭であれば、1年で40万円以上準備しているという計算になりますね。
では、大学などへの進学のための教育資金は、どのような方法で準備している人が多いのでしょうか。
【子どもを大学等へ進学させるための教育資金を準備している方法(複数回答形式)】
1位:銀行預金 54.3%
2位:学資保険 50.8%
3位:財形貯蓄 12.0%
4位:(学資保険以外の)生命保険 7.4%
「銀行預金」と「学資保険」については、半数以上の家庭が使用していることが分かりました。やはりこの2つがメインと言えそうです。
まとめ
今回の調査から、子どもの将来のために早くから教育・知育をはじめたいと考え、教育資金がかかるゴールといえる大学進学に関しては、銀行預金や学資保険で準備している家庭が多いということが分かりました。
お子さんの教育資金について検討されている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
※ソニー生命保険株式会社「子どもの教育資金に関する調査」
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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