SBI証券イデコを徹底解剖！資料の取り寄せ方法や特徴を解説

ファイナンシャルフィールド / 2020年10月21日 9時30分

iDeCo（イデコ）は選べる金融機関、商品が多彩にあります。目的は控除のためであっても、基本的に老後資金の積み立てを目的とした商品で付き合いも長くなる商品なので、選ぶ際にもどれにしたら良いか迷われる方も多いかと思います。

その中から今回は、SBI証券のiDeCo（個人型確定拠出年金）について徹底解剖してみたいと思います。

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SBI証券iDeCo（イデコ）資料を取り寄せ

SBI証券のiDeCo（イデコ）を申し込むには、まず資料を取り寄せする必要があります。

SBI証券のホームページにアクセスすると、ツールバーに「iDeCo確定拠出年金（節税）」とありますので、そちらをクリックします。iDeCoのカテゴリーページに移ると、資料請求のボタンがあるので、そこから資料請求申し込みのフォームに入力をする必要があります。

資料請求は、SBI証券の総合口座を持っている方、持っていない方に分かれています。私は口座を持っていないため「お持ちでない方」のボタンをクリックし、名前・生年月日・郵便番号・住所・性別・性別、電話番号、メールアドレスを入力して資料請求をしました。

サイトには資料到着までに1週間程度かかると注意書きがありましたが、手元には数日後に、郵送で以下資料が届きました。

・SBI証券の「iDeCo（個人型確定拠出年金）のご案内」パンフレット
・申込書
・返信用封筒

もちろん、この時点ではあくまで資料請求なので申し込みにはなりません。パンフレットで詳細を確認して検討後、申し込みを行う場合は申込書に記載の上、返信用封筒で返送が必要になります。

SBI証券イデコの3つの特徴

それでは、商品パンフレットを参考にSBI証券のiDeCoの特徴をひもといていきたいと思います（2020年10月現在）。

【1】安い手数料

まずはSBI証券に支払う手数料です。加入時、移換時の手数料、毎月の口座管理手数料は無料です。

ただし加入時または移換時に国民年金基金連合会に2829円ほか、口座管理手数料として、国民年金基金連合会105円と事務委託先金融機関（日本カストディ銀行）66円を合わせた計171円がかかります。国民年金基金連合会の105円は、掛け金がない月には徴収されません。なお、手数料はいずれも税込みとなります。

金融機関によってはこれに加え、毎月200円以上の口座管理手数料を金融機関自体に支払わなければならないこともありますので、SBI証券はコスト面でお得といえるでしょう。

インターネット証券やインターネット銀行は、自社の毎月の口座管理手数料をとらないところが多いようです。

【2】多様な運用プラン

次に運用プランは、セレクトプランとオリジナルプランの2つから選べます。

オリジナルプランは、2005年のiDeCo（個人型確定拠出年金）サービス開始当時からの提供プラン。コストや運用実績などを総合的に鑑み、設定した35商品がラインナップされています。セレクトプランは、2018年11月導入のプラン。「低コスト」と「多様性」にこだわって設定した商品ラインナップです。

セレクトプランの信託商品は、取り寄せた資料の中では36の商品がありました。それとは別に1つ、元本確保型商品の定期預金による商品もあります。36商品は、他社に比べて多く、特徴の一つだと言えます。

また、投資信託はプロに運用を任せるため、信託報酬がかかります。SBI証券のセレクトプランの中には、運用手数料が0.1%を切るものから、2%を上回るものまで存在します（2020年10月時点）。iDeCo（個人型確定拠出年金）の場合、運用期間が長いので信託報酬率にはより注意したいところです。

【3】カンタン操作

取引状況ですが、もちろん月々の運用から運用状況の確認まで、PCおよびスマートフォンで行うことが可能です。

イデコのメリットのおさらい

最後に、iDeCo(個人型確定拠出年金）のメリットをもう一度おさらいしておきましょう。

メリット

★（1）積立金額はすべて「所得控除」の対象で、所得税・住民税が節税できます。
★（2）運用時に得た利益に税金がかかりません。
★（3）60歳以上から、年金もしくは一時金での受け取り方法を選択でき、受取時には一定の非課税枠があります。

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で作る年金制度です。毎月一定の金額を積み立て、iDeCoを申し込んだ金融機関で用意されている投資信託を中心とした金融商品で自ら運用し、60歳以降に年金または一時金で受け取る制度です。

上記のメリットで記載したように特別な優遇処置が設けられています。ただし、掛け金の休止・再開は可能ですが、60歳になるまで引き出すことはできませんので注意しましょう（60歳までに死亡した場合は遺族が受け取ることができます）。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部

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