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コロナ禍で節約志向が加速!出費の内訳で減ったもの・増えたもの

ファイナンシャルフィールド / 2021年2月27日 3時30分

コロナ禍で節約志向が加速!出費の内訳で減ったもの・増えたもの

コロナ禍で財布のひもが堅くなった……という話もチラホラ耳にする今日このごろ。
具体的に、世間の節約志向はどのようになっているのでしょうか。
 
ビッグローブ株式会社が発表した「2020年に関する意識調査」の結果(※)をひもとき、コロナ禍のお金の使い方について詳しく見ていきましょう。

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2020年のお金の使い方はどうだった?

この調査は、全国の20代から60代の男女1000人を対象に行われたもの。さっそく昨年のお金の使い方を振り返ってみましょう。
 

【2020年のお金の使い方は?】

・節約志向 30.7%
・どちらかといえば節約志向 49.6%
・どちらかといえば積極消費志向 15.8%
・積極消費志向 3.9%
 
節約志向の人が、およそ8割。積極的に消費している人は2割弱という結果になりました。かなり差がついており、世の中に節約ムードが漂っていることがわかります。コロナ禍で遊びに行く機会も減り、収入も抑え気味のなか、なかなかパーッと消費する気分になれない人が多いのかもしれません。
 
年代別に見た「節約志向」計は、以下のとおり。
 
・20代 77.5%
・30代 75.0%
・40代 81.0%
・50代 80.0%
・60代 88.0%
 
40代以上になると消費を渋る人がジワジワ増えだし、60代ではおよそ9割の人が節約志向という結果に。年齢が上がるにつれて、事態を深刻に受け止める人が増えているということでしょうか。
 

出費の内訳、著しく減少した費用とは?

では次に、どのようなことにお金を使っているのか内訳を見てみましょう。
 

【2020年、出費は2019年と比べて増えた? 減った?】

<外食費>
・増えた 6.6%
・変わらない 43.0%
・減った 50.4%
 
<娯楽費>
・増えた 5.0%
・変わらない 50.4%
・減った 44.6%
 
<洋服・ファッション購入費>
・増えた 6.3%
・変わらない 57.2%
・減った 36.5%
 
<交通費(公共交通機関・車・タクシー)>
・増えた 4.3%
・変わらない 60.0%
・減った 35.7%
 
<食費(内食)>
・増えた 34.1%
・変わらない 57.5%
・減った 8.4%
 
<水道光熱費>
・増えた 28.0%
・変わらない 66.1%
・減った 5.9%
 
気になる項目をピックアップしてみましたが、「減った」と回答した人が半数以上でTOPだったのは、「外食費」でした。それに続く減少率だったのが、「娯楽費」。外出自粛のなか、やはりまず減っていくのはこの2つのようです。
 
同じ条件下で減ると想像できる「交通費」については、4割弱の人に減少が見られました。外出自粛で外に遊びに行くことが減ったのはもちろん、テレワークの推進や、3密を回避するため自転車通勤・通学へ切り替えた人がいることが交通費の減少を後押ししたのでしょうか。
 
一方で、おうち時間が増えたことによる弊害ともいえるのが、「食費(内食)」「水道光熱費」の増加です。いずれも減少した人は10%以下で、3割前後の人が増加を認めているというのが現実。
 
「テレワークで夫の分まで3食用意しなくちゃいけなくなって大変」「子どもが休校で給食がなくなり、毎日の献立を考えるのが苦痛」といった主婦の方も多かったのではないでしょうか。
 
感染症対策の影響でここまで如実に家計状況が変化するものなのかと、改めて実感します。それと同時に、減少した項目を取り扱う企業の経営が心配にもなりますね。こうして数字で見ることにより、政府の補償が企業の今後を左右するということもよくわかります。
 

キャッシュレス決済の頻度も増加中

最後に、キャッシュレス決済の頻度についても見てみましょう。
 

【2020年、キャッシュレス決済の頻度は増えた?減った?】

・増えた 24.2%
・やや増えた 29.9%
・変わらない/キャッシュレス決済をしていない 40.1%
・やや減った 3.5%
・減った 2.3%
 
減ったと感じている人は、わずかに6%未満でした。半数以上が、キャッシュレス決済の頻度が増えたと回答しています。インターネット通販を利用する機会が増えたことによりクレジットカード決済の頻度が上がった人もいれば、接触を減らすためにテイクアウトでスマホ決済を利用するという人も多いのではないでしょうか。
 
1年後、同内容の調査をしたときに世の中やお金の流れはどのように変わっているのか、とても興味深いですね。
 
[出典]
※ビッグローブ株式会社「2020年に関する意識調査」(@Press ソーシャルワイヤー株式会社)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
 

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