「何千万円貯めても不安」から脱却できる！ 老後生活設計”勝利の方程式”

Finasee（フィナシー）

今注目の書籍の一部を公開して読みどころを紹介するシリーズ。今回は公的年金・私的年金等の受取方法および税制などの「出口戦略」について解説した谷内陽一氏の『WPP シン・年金受給戦略』の第1章を特別に公開します（全3回/本記事は第3回）。

●第2回（「60歳で定年して、企業年金をもらう」は過去の話に…令和の年金受給戦略は“WPP” ）を読む

※本記事は谷内陽一著『WPP シン・年金受給戦略』（中央経済社）から一部を抜粋・再編集したものです。

WPPモデルにも課題はある!?

これまで述べたとおり、少子高齢化や低金利・マイナス金利などの環境変化に見舞われている現代社会において、WPPモデルは「人生100年時代」に備える上で有効な手法だと著者は考えます。

しかし、世の中に完全無欠なものがないのと同様に、WPPモデルもまた決して完全無欠ではありません。人によっては、WPPモデルに次のような不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

①就労延長の課題　～働き口はあるのか、いつまで働けるのか～

「働けるうちはなるべく長く働こう」と主張すると、決まって「働き口なんてそんな簡単には見つからない！」だの「死ぬまで働かせる気か！」さらには「公的年金の破綻をごまかす政府の陰謀だ！」などという批判を浴びます。また、働きたくても事情があって働けない方や、働くこと自体に苦痛を感じる方もいらっしゃるので、正面きって「働けるうちは働け」と主張しづらい面もあります。

しかし、第2回（「60歳で定年して、企業年金をもらう」は過去の話に…令和の年金受給戦略は“WWP”）でも述べたとおり、高齢期も長く働くことは、さまざまな面で老後収入の増加にプラスに作用します。また、高齢期は現役期と同じような働き方をする必要は必ずしもありません（詳細は、第3章で解説します）。

②私的年金等の課題　～投資や資産運用は敷居が高い!?～

近年、「公的年金だけでは心もとないから、自助努力で備えなければ！」と考える方は増えています。金融機関や金融の専門家からの、金融商品・サービスを利用して「資産寿命を延ばそう」という提案が近年増えています。こうした風潮を受けて、マネー雑誌を買い漁ったり、金融機関に相談しに出かけようとする気の早い方もいるかもしれません。

しかし、投資や資産運用には価格変動などの不確実性がつきものです。また、高齢になればなるほど、資産管理に係る判断・認知能力の低下という新たな問題が生じます。そんな中、老後に向けてどのように準備すればよいのでしょうか。

もしあなたが会社員や公務員ならば、まずは勤務先にある制度をフル活用するところから始めましょう。最初にチェックすべきは、退職金（退職一時金）や企業年金などの「退職給付制度」です。また、勤務先が窓口となって加入する制度・商品（財形年金貯蓄、団体年金保険、拠出型企業年金保険など）の有無を確認しましょう。これらの制度・商品は、個人消費者向けのものよりも手数料やサービスの面で優遇されているのが一般的です。

次に、そもそも勤務先に何の制度もない（or制度はあるが不十分）会社員や自営業・フリーランスの方は、税制優遇が手厚い制度・商品を活用するところから始めましょう。わが国ではここ10年の間に、税制優遇の手厚い資産形成手段が相次いで創設・拡充されています。また、自営業・フリーランスなど公的年金が1階部分（国民年金）のみの方には、国民年金に上乗せして備えるための制度が複数準備されています。

私的年金（企業年金・個人年金）および各種資産形成手段の概要は第2章で、私的年金の受取り方（年金・一時金）のポイントは第5章でそれぞれ詳しく解説します。

③公的年金の課題　～そもそも公的年金は当てになるのか～

公的年金については、マスメディアや専門家が「年金額が2～3割も減らされる」だの「支給開始年齢が75歳以上に引き上げられる」だの「少子高齢化でいずれ破綻する」だのといたずらに不安をあおるため、制度に不安・不信を抱いている人が非常に多いのが現状です。

しかしながら、日本の公的年金はよくよく考えて作られた制度であり、制度そのものが破綻することはあり得ません。また、今後の少子高齢化の影響等により年金額が減額される可能性はありますが、それでも、老後の生活設計の大幅な見直しを迫られるほどの極端な減額は、現時点では見込まれていません。

繰り返しになりますが、公的年金の最大の機能は「終身給付」の提供であり、私的年金や貯蓄・資産運用で終身給付を肩代わりするのは大変困難です。公的年金は、それだけで老後生活のすべてをまかなうのは難しいかもしれませんが、老後生活の「土台」には十分なり得ます。老後生活設計を考えるうえでは、公的年金でカバーできることとできないことを認識しておくことが重要です。

公的年金の概要は第2章で、公的年金の受取り方（繰上げ・繰下げ）のポイントは第4章でそれぞれ解説します。

④WPPの課題　～手元資金を減らす「合理的判断」は可能か～

WPPモデルの「公的年金の受給開始をできるだけ先延ばしにし、それまでの間を就労延長と私的年金等でまかなう」という基本戦略は、終身給付の厚みを増やすためには合理的な方法ですが、手元にあるお金を先に取り崩すことへの恐怖は、おそらく多くの方が感じることでしょう。

また、WPPモデルは、第1回（なぜ私たちは「老後」を恐れるのか？ 不安を引き起こす”3大要因”とは）でも述べたとおり、個々人のライフプランに応じて柔軟に設計できる点が大きなメリットですが、一方で、「いつ就労を辞めるか」あるいは「いつ公的年金の受給を開始するか」という判断を下すためには、多くの情報およびリテラシーが欠かせません。

WPPモデルを実行に移すためには、「公的年金を繰下げ受給するために敢えて手元資金を先に取り崩す」という意思決定をサポートするための適切な情報提供、シミュレーション、あるいは信頼できる専門家の存在が欠かせません。　詳細は、第6章で詳しく解説します。

野球も老後も「時代」とともに変わる！

（1）野球は完投型から「継投型」へと変貌

昔のやり方（完投型・上乗せ型）から新しいやり方（継投型）へ転換する時は、昔のやり方に馴染んだ方々から必ず批判が出てきます。しかし、昔のやり方が通用しなくなりつつある以上、「今」を生きる私たちは、時代に即した新しいやり方を模索する必要があります。

時代とともに変わり行くのは、野球も同じです。昭和の時代の野球といえば、下図のスタイルが主流でした。とりわけ、「投手はエースが先発完投してナンボ」という風潮は、高校野球では現在もなお根強く残っています。

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しかし、現代の野球は、次のとおり変貌を遂げています。

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オールドファンの中には、このような変化を嘆く方も一部にいます。しかし、それによってわが国では野球の人気は失墜したのでしょうか。いや、失墜するどころか、野球は現在もなお主要な人気スポーツの一つとして君臨し続けています。

なお、オールドファンが称える「古き良き野球」の典型例として、プロ野球でV9（1965～73年まで9年連続日本一）を達成した巨人軍が引き合いに出されます。しかし、当時の巨人軍はON（王・長嶋）の活躍ばかりが脚光を浴びていますが、その影で守備のセンターライン（森・土井・黒江・柴田）がしっかり確立されており、かつ川上哲治監督の采配も管理野球が主体だったことを念のため申し添えます。

（2）老後生活も完投型からWPP（継投型）へ変革を！

WPPモデルは、老後生活への備え方を、昔のやり方（完投型・上乗せ型）から、就労延長・私的年金等・公的年金の3本柱による新しいやり方（継投型）へと変革することを提案するものです。

とりわけ、終身給付で資産枯渇リスクとは無縁な公的年金が人生の最終盤をリリーフすることで、「何千万円貯めても老後が不安だ」という状態からの脱却を目指しています。

さらに、ここ数年の雇用・労働法制ならびに公的年金・私的年金の改正により、WPPモデルを実行するための環境が大きく整備・改善されています。環境は整いました。あとは実践あるのみです。

最後に、WPPモデルの発想は、かつてプロ野球の阪神タイガースで2000年代に活躍したリリーフ陣の愛称だったJFK（ジェフ・ウィリアムス、藤川球児、久保田智之）から着想を得ています。野球が時代の変化に対応したのと同様に、老後生活への備え方も時代とともに新たな「勝利の方程式」を見出す必要があります。

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谷内陽一著『WPP シン・年金受給戦略』（中央経済社）

谷内 陽一/社会保険労務士・第一生命保険株式会社　団体年金事業部　年金推進室　副部長

1997年明治大学卒業後、厚生年金基金連合会（現：企業年金連合会）入職、約10年にわたり記録管理・数理・資産運用などの業務に従事。りそな銀行などを経て、2019年第一生命入社、2022年より現職。日本年金学会副代表幹事、埼玉学園大学経済経営学部非常勤講師、社会保障審議会臨時委員（企業年金・個人年金部会委員）を兼任。社会保険労務士、証券アナリスト（CMA）、DCアドバイザー、1級DCプランナー。著書に『WPP シン・年金受給戦略』（中央経済社）、『人生100年時代の年金制度：歴史的考察と改革への視座』（共著・法律文化社）など。