「オルカン」組み入れ銘柄としても注目のテスラ イーロン・マスクのツイッター買収は影響するか

Finasee（フィナシー）

テスラ（NASDAQ: TSLA）は、テキサス州オースティンに本社を置くアメリカの電気輸送およびクリーンエネルギー企業です。テスラは、同社が製造・販売する自動車のブランド名および自動車自体の通称でもあります。

テスラが現在提供している製品には、電気自動車、家庭用からグリッド規模のバッテリー電気輸送機器、ソーラーパネル、その他関連製品やサービスなどがあります。

テスラは2023年4～6月期に過去最高の販売台数を達成するも…

テスラは2023年4～6月期に、電気自動車（EV）の世界販売台数が前年同期比83％増の46万6140台となったと発表しました。これは、主要市場の米国と中国での値下げが奏功したことによるものです。

また、米国政府による販売補助金が満額支給されたことで、「モデル3」など大衆車の販売が後押しされました。過去1年間は販売成長率が50％を下回っていましたが、2023年の4～6月期は勢いを取り戻し、四半期ベースで過去最高の販売台数を記録しました。

しかし、2024年1月～3月期の世界販売台数は38万6810台と、前年同時期よりも9%少ない結果となってしまいました。四半期ベースで過去実績を下回るのは2020年4月～6月期以来約4年ぶりのことで、主要市場での苦戦やドイツ工場が火災などで生産停止したことなどが影響したとみられています。今後、どのように販売台数の巻き返しを図るのかに注目です。

2023年に20周年を迎えたテスラ

テスラは、2003年7月1日にマーティン・エバーハードとマーク・ターペニングによって設立されました。当初の社名はテスラ・モーターズで、発明家であり電気技師であったニコラ・テスラに敬意を表して命名されました。決済会社ペイパルの成功で財を成したイーロン・マスクは、当時テスラの主要投資家の一人でした。

しかし、イーロン・マスクは、2008年にテスラのCEOに就任。テスラを電気自動車のトップメーカーに成長させるために、積極的な投資を行いました。また、テスラの車をより手頃な価格で提供するために、生産技術の開発にも力を入れました。

その結果、テスラの車は世界中で人気を博し、電気自動車のトップメーカーとなったのです。そして、イーロン・マスクはテスラの成功によって、世界で最も成功した起業家の一人となりました。

テスラは、現在、電気自動車だけでなく、太陽光発電システムなどのクリーンエネルギー関連製品も製造しています。テスラは、今後もクリーンエネルギーの普及に貢献し、世界に大きな影響を与えていくことが期待されます。

イーロン・マスクがツイッターを買収

破天荒な発言や行動が注目されるイーロン・マスクですが、2022年はツイッター社の買収で話題となりました。

2022年4月、アメリカの実業家で電気自動車メーカー、テスラ社のCEOであるイーロン・マスク氏が、ツイッター社を買収するという話がでました。マスク氏は、2022年1月からツイッター株を大量に取得し、ツイッターの最大株主となりました。その後、ツイッター社はマスク氏の社外取締役就任を発表しましたが、マスク氏は取締役就任を辞退し、ツイッター社を買収する意向を表明したのです。

ツイッター社とマスク氏は、2022年4月にツイッター社を1株当たり54.20ドル（総額約440億円）で買収することで合意しました。買収は2022年10月に完了し、ツイッター社は上場廃止となりました。

マスク氏は、X（旧ツイッター）をよりオープンで自由なプラットホームにすることを目標に掲げています。また、マスク氏は、X（旧ツイッター）に新しい機能を追加し、収益性を向上させることを計画しています。

ツイッター社買収は、世界中のメディアや投資家から大きな注目を集めているのです。マスク氏のツイッター改革がどのようなものになるのか、今後の展開が注目されます。

テスラは「マグニフィセント・セブン」の一角に

米国株式市場におけるマグニフィセント・セブンとは、GAFAM（アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズ）と呼ばれる5大銘柄に、エヌビディアとテスラを加えた米国の主要テクノロジー企業7社を指します。

これら7銘柄は2023年初頭から米国株式市場をリードしており、その影響力から「マグニフィセント・セブン」と呼ばれているのです。

マグニフィセント・セブンの影響は大きく、2023年のS&P500種株価指数の上昇の8割はこの7銘柄の上昇で説明できます。2024年5月13日時点のテスラの株価も、2023年初頭から1.5倍以上に上昇しています。今後のマグニフィセント・セブンの業績動向に注目です。

文／山下耕太郎

Finasee編集部

「インベストメント・チェーンの高度化を促し、Financial Well-Beingの実現に貢献」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAやiDeCo、企業型DCといった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。