毎月5000円で資産が6000万に？ これからの資産形成に必要なこと

Finasee（フィナシー）

＜前編のあらすじ＞

FIREを目指してひたすら効率的な資産運用を追求していた小笠原大地（36歳）は、寝食も忘れて運用に取り組んだために、衰弱してしまう。その様子をみた玉枝（74歳）は、小笠原に資産運用会社への転職を勧め、自ら経験した資産形成の成功体験を語り聞かせたのだった。その内容とは……。

●前編：アラフォー男の転職、FIREを目指して働くのにおすすめの企業とは？

資産形成に特別な才能は必要ない

玉枝が小笠原に語ったのは、自身の資産形成についての成功体験だった。これから資産運用業界に飛び込み、自らの資産も大きく増やしたいと考えている小笠原に対するエールのつもりだったのだろう。

玉枝の資産形成の成功体験といっても、それは就職先の証券会社で持株会に加入し、自社株を購入したことが全てだった。玉枝は語った。「最初は、会社から推奨されていたから、仕方なしに始めた。当時（1970年）は、持株会制度が整備された頃だったので、証券界として、この制度を広めたいという思いが強かった。従業員には率先して持株会への参加が奨励されていた。新入社員に、それを拒むことなどできなかった。そして、従業員持株会に入ると、毎月の給料から5000円ずつ天引きされるようになった。給与天引きだから、特別な負担感はなく、そのうち持株会で毎月天引きされていることも意識しなくなった。当時の株価は、だいたいどこの会社の株価も50円くらいのものだった。当時の株券の額面が50円だったから、50円というのが基準のような株価だった。

ところが、気が付くと株価が300円を超えていた。持株会を始めて2年足らずだったのに、株価が6倍になったことにびっくりした。当時は、「日本列島改造」が流行語で、「カネ余り相場」などという言葉もあった。物価（消費者物価指数）が16％を超えるインフレだった（1973年度）。証券会社の時代がやって来たというムードだったから、毎月の積立額を1万円に増額した。そして、余裕があれば、積立額を増やそうと考えるようになった。

結果的に、33歳で退職するまで15年くらいは持株会で積立投資をしたことになるけど、退職時の持ち株は1万8000株くらいになっていた。会社を辞める時に持ち株も売却したのだけど、当時の株価は4000円くらいだったので6500万円くらいのお金になった。その後も株価は上がり続けて結局は6000円くらいまで上がったから、それまで持っていれば、1億円を超えるお金持ちになったのだけど、欲を言ったらきりがない」と玉枝は当時を懐かしむように遠い目をして言った。

  誰にでもできる成長資産への長期投資

そして、玉枝は自身の体験談について話を続けた。「1970年代の日本の証券会社は、『銀行よ、さようなら、証券よ、こんにちは』といわれるくらいの新興産業だった。1980年になると『中期国債ファンド（中国ファンド）』が発売され、預貯金に代わる好利回り商品として銀行の定期預金と対抗する商品になった。私も夢中になって、これまで証券会社に縁のなかったお客さまに『中国ファンド』を紹介していた。そして、その間、株価は上がり続けていた。『木の葉が沈んで石が浮く』といわれたように、当時は株価の安い大型株が大きく上がった。証券株もその流れの1つだった。私自身は1985年に退職したので直接関（かか）わりはなかったのだけど、1987年2月に新規上場したNTT（日本電信電話）の株式の売り出しには、165万株の売り出しに対して、応募者数は1068万人にもなった。1千万人以上が株式を購入したいと列をなしたなんて、驚くよね。そして、公募売り出し価格119万7000円が、上場2日目に160万円で初値をつけた。それから1カ月足らずで300万円を超えるという大相場を演じた。後に『バブル』といわれる狂乱相場の主役が政府放出株だったんだ。

本当に、当時は証券会社に務めていることが、時代の先端にいるような高揚感があった。そんな成長ド真ん中の企業の株式を、毎月コツコツと買い続けていたんだよ。その期間が約15年間。結果として、いち会社員が6000万円を超える資産をつくることができた。成長する企業に長期で継続投資することが、大きな成果につながるということだと思う。もっとも、その後の証券界は、バブル崩壊に苦しみ、損失補塡（ほてん）の事件が明るみに出て信頼を失ったこともあって、長い低迷の時代を迎えることになった。証券会社の絶頂期で退職した私は運が良かったのかもしれない。長期に投資を続けるのだから、その企業に投資すべきかどうか、その見極めは非常に重要だね。

 

成長企業への長期投資は、上場企業に勤めていないとできないということではない。たとえば、米国のアマゾンやグーグル（アルファベット）などの株式を購入することで大きな資産を作った人たちは多いけれど、その人々の多くはアマゾンやグーグルに勤めていたわけではないんだ。米国株式を取引できる証券会社は増えているし、単位未満株や金額指定で積立投資できるサービスもあるから、まとまった資金がないと投資を始められないということでもない。

投資信託を使えば100円からでも積立投資ができる。投資信託なら、『人工知能（AI）』とか『半導体』とか、これからも成長が見込める産業が特定できれば、それに関する株式を専門に投資する投資信託があるし、成長産業に確信が持てなければ、『米国成長株』というくくりで投資する投資信託もある。もっと漠然と『先進国株』とか、『全世界株』という広く世界の株式に投資する投資信託もある。大事なことは、投資を始めて、それを継続すること」と語った。

そして、「小笠原さんは、投資してもらう投資信託を作る側（がわ）になるのだから、長期にわたって安心して資金を預けられる商品を作ってください。資産運用業界は、まだまだ伸びしろがある業界だと思うから、せっかく上場企業に勤めるのなら、自社株をコツコツ積み立てることも1つの方法だと思う」と勧めていた。

30歳を過ぎてもワクワクできること

小笠原は、玉枝の話に強い刺激を受けていた。実は、給与の一部を自社株でもらうことができる制度があるという説明を受けていた。上場株式は、市場価格がリアルタイムで把握できるし、資産の流動性も高いことが魅力だと思った。小笠原が退職願を出したときに、その上司に話した転職理由の1つが、自社株買いやストックオプションの魅力で、それは上場企業であることによって魅力が一段と高まるという話だった。上司には、言いたかったことの意図が十分に伝わらずに、一喝されてしまったが、小笠原の頭の中は新しい仕事についてのさまざまな計画であふれかえっていたので、辞めていく会社の上司から何をいわれようが、ほとんど意識することはなかった。

小笠原は、担当業務の引き継ぎ書類一式を事前に用意していたので、辞表を提出したその日に私物をまとめて会社を後にした。後で聞いたところ、小笠原は退社して1週間もたたないうちにロンドンに渡って、研修をスタートしたという。

明日香は、その後、小笠原の後任になった佐竹信二（56歳）とパートタイマーのシフト調整の打ち合わせをしながら、小笠原が玉枝と話し合っていた時の様子を思い返していた。突然、5歳以上も若返ったように見えるほど生き生きとした表情になった小笠原は、玉枝が退職後に自己資金で行ってきた資産運用の内容について事細かな質問を矢継ぎ早にしていた。その姿を見ながら、「私にも、これから夢中になれるようなことは現れるのかしら？ いや、何か見つけようとしなければ現れはしないか……」と考えていたのだった。

※複数の事例から着想を得たフィクションです。実在の人物や団体などとは関係ありません。

風間 浩/ライター／記者

かつて、兜倶楽部等の金融記者クラブに所属し、日本のバブルとバブルの崩壊、銀行窓販の開始（日本版金融ビッグバン）など金融市場と金融機関を取材してきた一介の記者。1980年代から現在に至るまで約40年にわたって金融市場の変化とともに国内金融機関や金融サービスの変化を取材し続けている。