ETFと投資信託はどう違う？新NISAでの賢い使い分け方は？

Finasee / 2024年6月10日 17時0分

Finasee（フィナシー）

今注目の書籍の一部を公開して読みどころを紹介するシリーズ。今回は、新NISAのキホン知識からオススメ商品＆組み合わせ方、アフターフォローまで解説した篠田尚子著『FP＆投資信託のプロが教える新NISA完全ガイド』の一部を特別に公開します（全2回/本記事は後編）。

●前編：新NISAで“買えない”のはどんな商品？その理由とともに解説

※本記事は篠田尚子著『FP＆投資信託のプロが教える新NISA完全ガイド』（SBクリエイティブ）から一部を抜粋・再編集したものです。

投資信託とETFの賢い使い分け方

新NISAの対象商品であるETFと投資信託はそれぞれどのようなニーズを持つ人に向いているのでしょうか。以下の図を見てください。それぞれ３つのポイントにまとめたので順番に見てみましょう。

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ETFと投資信託の最大の違いは、上場しているか、していないかです。ETFは、通常の株式と同様、立会時間中にリアルタイムで変動する市場価格で取引ができます。注文の方法も、買い・売りの値段を自分で指定する「指値注文」と、値段を指定せずに最優先の呼値（よびね）で取引が執行される「成行注文」から選択できます。また、通常の株式と同様、信用取引も可能です。対して投資信託は、１日に１回公表される基準価額で取引を行うほか、「ブラインド方式」といって、実際の取引価格はわからない仕組みになっています。

したがって、ETFのように、マーケットのタイミングを見ながら迅速に取引したいというニーズには応えられません。一方で、あらかじめ指定した日に、指定した金額で自動的に買い付けを行う積み立てとは好相性です。

iDeCo（個人型確定拠出年金）やNISAなど、個人の資産形成を後押しする制度に投資信託が活用されているのには、１日単位でしか価格が動かず、指定した金額単位で買い付けができるという、投資信託ならではの特性が関係しています。

最近は、国内ETF、海外ETFとも積み立てに対応する証券会社も増えました。積み立てに対応している具体的なETFの銘柄や、積み立ての最低額は証券会社によって異なるため、各社のウェブサイトなどで確認してください。

また、ETFは、分配金ニーズがある投資家の投資対象として、さらに、保有外貨の有効活用先としても活用できます。

ETFは、税法上の定めにより、決算期間中に出た利子や配当等の収益から信託報酬を含む費用を控除した全額を分配することになっています。投資信託のように分配相当額を留保し、翌期以降に繰り越すことができないため、ETFには基本的に「分配金の再投資」という概念がありません。こうしたETFの仕組みを利用し、個別株の配当のように、分配金という形で定期的にお金を受け取ることもできます。もちろん、NISA口座内で保有するETFで発生した分配金に税金はかかりません。

保有する外貨を有効活用する方法として、海外ETFの購入を検討してもよいでしょう。もし米ドルを保有しているなら、米国ETFの注文時に「外貨決済」を選択することで、手持ちの米ドルをそのまま活用できます。ETFを売却した後も、米ドルで保有し続けることができます。

かつてはコスト面でETFに圧倒的な優位性がありましたが、近年は、投資信託の信託報酬も低下傾向にあり、コストという表面的な基準だけでETFと投資信託を比べることが難しくなっています。それぞれの特徴を把握したうえで、自分のニーズに合わせ、両者を使い分けましょう。

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篠田尚子著『FP＆投資信託のプロが教える新NISA完全ガイド』（SBクリエイティブ）

篠田尚子/楽天証券資産づくり研究所副所長兼ファンドアナリスト

慶應義塾大学卒業後、国内銀行を経て2006年ロイター・ジャパン入社。傘下の投資信託評価機関リッパーにて、投信業界の分析レポート執筆、評価分析などの業務に従事。2013年、楽天証券経済研究所入所。日本には数少ないファンドアナリストとして、評価分析業務の他、資産形成セミナーの講師も務めるなど投資教育にも積極的に取り組む。近著に『【2024年新制度対応版】NISA＆iDeCo完全ガイド』『FP＆投資信託のプロが教える新NISA完全ガイド』（ともにSBクリエイティブ）。