新NISAでFANG＋に投資！ S＆Ｐ500やナスダック100を上回る年率40％増のすごさとは

Finasee（フィナシー）

FANG＋とは米国IT大手銘柄 で構成する株価指数 

「FANG（ファング）」とは、米国IT企業大手の「フェイスブック（Facebook（Meta Platforms））」「アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）」「ネットフリックス（Netflix）」「グーグル（Google（Alphabet））」の頭文字をつなげた造語のこと。

そして「FANG＋指数」とは、これら4社に加え、世界中の人々の生活に大きな影響を与える米国企業の合計10銘柄（以下囲み参照）に均等投資したポートフォリオで構成される株価指数のことを指します。NYSE FANG＋指数とも呼ばれます。

【FANG＋指数の構成銘柄】（2024年7月時点）

　フェイスブック（Facebook（Meta Platforms））：コミュニケーション・サービス
　アマゾン・ドット・コム（Amazon.com）：一般消費財・サービス
　ネットフリックス（Netflix）：コミュニケーション・サービス
　グーグル（Google（Alphabet））：コミュニケーション・サービス
　エヌビディア（NVIDIA）：情報技術
　ブロードコム（BROADCOM）：情報技術    
　テスラ（TESLA）：一般消費財・サービス
　マイクロソフト（Microsoft）：情報技術
　アップル（Apple）：情報技術
　スノーフレイク（SNOWFLAKE）：情報技術

FANG＋指数には、FANGに加えアップルやマイクロソフトも組み入れられています。そのため米国大手IT5社の「GAFAM」、さらに言えばGAFAMにエヌビディア、テスラを加えた「マグニフィセント・セブン」にも投資できることになります。

ただし採用銘柄は3月、6月、9月、12月に見直されるので、将来的には変更される可能性があります。実際のところ、FANG＋指数が開始された2017年当初は「アリババ（Alibaba）」や「バイドゥ（Baidu）」などの中国企業も採用されていました。

FANG＋指数には基本的にはフェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル、マイクロソフトの6銘柄が組み入れられており、残りの銘柄は米国証券取引所に上場している企業から「時価総額50億ドル以上」「上場後60日経過」「6カ月平均売買高5000万ドル以上」などの基準で選定されています。

【FANG＋指数のメリット】S＆P500をしのぐ圧倒的な成長率

FANG＋指数には、同指数に連動する投資成果を目指す投資信託を通じて投資を行います。そのメリットは、圧倒的な成長率です。世界を席巻するビッグテック企業で組成されていることから、FANG＋指数のトータルリターンは過去5年で約334％、この1年間でも約43％も上昇しています。

この上昇率はアメリカの代表的な株価指数であるS＆P500やナスダック総合指数、ナスダック100、ダウ平均株価をもしのぐ勢いです。米国株を対象としたインデックスファンドへの投資といえば、S＆Ｐ500やナスダック100をイメージしますが、FANG＋指数にはこれらを上回るパフォーマンスを期待することができます。米国の少数精鋭企業に集中投資したい人にとって、FANG＋指数に連動する投資信託は、購入を検討する余地が大いにあります。

【FANG＋指数のデメリット】分散が効かず価格変動が激しい

一方、FANG＋指数で限られた銘柄に集中投資するのはデメリットとも捉えられます。S＆P500は500銘柄、ナスダック100は100銘柄で組成されていることに対して、FANG＋指数は現状、10銘柄。1銘柄の株価変動が指数全体に及ぼす影響は大きく、価格の変動はどうしても激しくなりがちです。

また、FANG＋指数を構成する銘柄のセクターは「情報技術」「コミュニケーション・サービス」「一般消費財」で占められます。業種・業界の分散という点で弱く、好景気の時は大きな成長が期待できる反面、景気の後退局面では構成銘柄すべてが株価下落し指数にも連動します。

投資の基本は分散とされますが、FANG＋指数はその点で、他の株価指数に比べると弱さが否めません。テック企業に興味があり、ある程度のリスクを許容できる人に向いた投資対象といえるでしょう。また、FANG＋指数に含まれるのは、短期的ではなく長期的な成長が期待される企業群です。短期的な値動きを気にせず、長期的に投資する人に向いています。

【新NISAでFANG＋指数に投資するには？】投資信託を活用できる

「iFree NEXT FANG+インデックス」や「iFreeレバレッジFANG＋」「FANG＋インデックス・オープン」など、FANG＋指数への連動を目指す投資信託は複数あります。

そのうち「iFree NEXT FANG+インデックス」は新NISAのつみたて投資枠と成長投資枠、「FANG＋インデックス・オープン」は成長投資枠に対応しています。FANG＋指数の値動きの2倍程度となるように運用する「iFreeレバレッジFANG＋」は新NISAで投資することはできません。同商品に投資したい場合は課税口座を選択することになります。

「iFree NEXT FANG+インデックス」と「FANG＋インデックス・オープン」の違いはどう考えればよいでしょうか。まず、つみたて投資枠でコツコツと積立投資をする場合はつみたて投資枠でも投資可能な「iFree NEXT FANG+インデックス」の一択となります。ある程度の時間をかけて大きなリターンを狙うならこちらを選ぶことになるでしょう。

一方、成長投資枠でFANG＋指数への連動を目指す商品に投資する場合は、コストに注目することです。

「iFree NEXT FANG+インデックス」の場合、買付手数料は0円、信託報酬は0.7755％。「FANG＋インデックス・オープン」は買付手数料2.2％、信託報酬は0.7975%と、後者の方がコスト負担は重くなります（2024年7月末時点）。

販売会社も大きく異なり、「iFree NEXT FANG+インデックス」はSBI証券や楽天証券といったネット証券大手などで購入できます。一方、「FANG＋インデックス・オープン」を取り扱うのは地場証券会社や地方銀行がほとんどです。

このように、FANG＋指数を対象とする投資信託であってもコストや販売先は異なります。自分に合った方法で購入することをおすすめします。
 

大正谷 成晴/編集者／ライター

2001年5月よりフリーライターとして活動を開始。資産運用、税制、キャッシュレス・ポイント、医療・介護、ビジネス全般、まちづくり・地方創生などのジャンルで取材・執筆を行っている。著書『決定版 1万円からはじめるFX超入門』（かんき出版）