ブラックマンデー超えの株価下落！「見守る」「むしろ買う！」個人投資家はどう動いた？ ”超絶”役に立つ「生の声」

Finasee（フィナシー）

波乱含みの株式市場、“見守る派”が約4割

ブラックマンデー超えの株価下落から約3週間。投資家にとって、荒れ模様の市場とどう向き合うか悩みどころです。

日経ＣＮＢＣが現役の投資家（10代～80代）を対象に、「夏の下落局面、どう対応？」というアンケートを実施。最も多かったのはやはり、“見守る派”。「先行き不透明で静観している」と答えた人が、約4割（41.9％）にのぼりました。

 

出所：【⽇経ＣＮＢＣ・投資家アンケート】「今夏の下落局面の対応策」

静観している人のコメントに共通するのが、“先を見据える姿勢”と、“一喜一憂しないメンタル”です。

調査では個人投資家の生の声も聞いており、例えば「決算の良い銘柄を長期ホールド。短期の値動きに左右されないように心を平静に保つようにします。5年・10年先を見るようにしています」（よしえどん）という声などが。

ほかにも、「株式投資のコツは、成長を信じる投資先を選び、あとは明鏡止水の境地で見守ることだと思っています。ブラックマンデー超えの下落には心が揺さぶられましたが、構造不況に陥ったわけでないと言い聞かせています」（わっつ）といった声が寄せられていました。

併せて、「含み益が含み損になりました。高配当銘柄を少しずつ拾っていますが、しばらく静観です。現金ポジションをもっと増やしておくべきでした。オプションの余力が心配なので、積極的な買い増しはしません」（ななつ星）のように、現金ポジションをコントロールすることの大切さを指摘する声もあがっていました。

4人に1人が「いや、むしろ買う！」、その理由は？

約4割が市場動向を静観している一方で、“買い”に打って出る投資家も少なくありません。先ほどのアンケートを見てみると、「積極的に買い増ししている」と答えた人が25.8％。4人に1人は「買い時」と判断し、行動に移しているようです。

その理由として挙げられているのが“日本株の割安感”です。「夏は暑くて株もバテているように感じる。しかし、日本株は世界株と比較しても割安であることに変わりはないため」（ぼーん）という声からは、いま仕込んでおけば将来成長するという期待が伺えます。

ただし当然ながら、“今後成長するかどうか？”は冷静に見極めている模様。例えば検討材料にしているのがシェアの大きさです。

「世界シェア1位や首位級の銘柄を買い増してます。今年は円高で株価は下落するでしょうが、実力のある企業の株は必ず上がって来ると信じてるので！それとは別に、優待で人気の銘柄は買い増すチャンスです」（中野区のランダムウォーカー）といった声がありました。

ほかにも「NVIDIAに代表される半導体株（日本では半導体関連株）はAI系需要が落ち込むとは思えないので下がった今が買いと思っています」（SSSSSMAT）といったように、「成長分野かどうか？」というのも、検討材料の一つにしているようです。

「どうしよう、困った…」は意外と少数

“ブラックマンデー超え”とまで言われるほど市場が荒れると、作戦変更を迫られる投資家も多そうなもの。ですが意外なことに、「損失計上を迫られ、動きにくくなっている」と答えた人は7.1％と少なめ。「投資対象を変更している」も、ごく少数派（3.9％）でした。

また約10人に1人（9.0％）は、「特に影響は受けていない」と回答。ただし無風状態でいられたのには理由がありそうです。

「日本株は難易度が上がったので、デイトレで対応。アメリカ株はパフォーマンスの悪い銘柄を売却し１ドル158円台で円に振替。好決算でβの低い銘柄をスイング。１ドル140円台は全然円安水準で、為替差益が出ています」（マムシとスッポン）という声からは、柔軟な対応が功を奏した様子が見受けられます。

また「日経平均株価指数、外国為替ともに、プットオプションを購入済みで、下落に備えてきたから」（笑ゥいんヴぇすたぁ）」という声からは、事前準備の大切さが伝わってきます。

波乱の展開となり、まだ先が読み切れない株式市場。アンケートの声もヒントにしながら、今後の対応を考えてみてはいかがでしょうか。

《調査概要》 
■調査名：【⽇経ＣＮＢＣ・投資家アンケート】「今夏の下落局面の対応策」
■調査対象：日経ＣＮＢＣ視聴者
■有効回答数：155件（10代～80代の現役の投資家）
■調査期間：2024年8月1日～2024年8月6日
■調査主体：株式会社 日経ＣＮＢＣ

 

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。