30代女性が痛感した「育児と仕事の両立」の難しさ。解決策として“サステナブルな働き方”を切望するワケ

Finasee（フィナシー）

本連載ではFinasee読者から寄せられたさまざまな体験談をご紹介しています。今回募集したテーマは「家庭や社会にある見過ごされがちな課題」について。その中から、育児と仕事の両立に課題を感じている2人の投稿者のエピソードをお届けします。

自分に万が一のことがあったら、夫は子どもを育てられる？

投稿者の京子さんは東海地方在住の4人家族。夫の転勤に帯同しながら出産・育児をこなしてきた経験から、子育てとフルタイムの仕事を両立する難しさ、そして夫婦の役割分担について感じていることを打ち明けていただきました。

＜京子さんプロフィール＞

女性、30代、東海地方在住
 

＜投稿エピソード＞

「結婚相手の勤務地が他県だったため、ずっと続けていた仕事を辞め、縁のなかった東海へ引っ越しました。

その後、第一子の妊娠前と出産後に、それぞれ1年ずつ派遣の仕事をしていましたが、第二子を妊娠し、家を買ったタイミングで夫が転勤を言い渡されました。

今度は東北で4年間過ごし、そのうち2年間はパートとして働きました。パートで働くことにしたのは、周囲のサポートなしに、二人の幼児を抱えてフルタイムで働くことが厳しかったからです。

その後、東北から東海へ戻ってきましたが、子どもがそれぞれ幼稚園と小学校に通うようになり、夫の仕事が忙しいため、現在は専業主婦をしています。

ただ、子どもを寝かしつけるころに夫が帰ってくる毎日が当たり前になっていることがとても辛いです。もし夫が17時半ごろに帰宅できたり、子どもが風邪の時に休みをとれたりする職場環境であれば、私と夫で協力し合って共働きができるのに……。現状では家のことは私、夫は外で稼ぐことしかできません。

この悩みを周囲に話しても、『昔はみんなそうだったんだよ』とか『このご時世に専業主婦ができていいじゃん』と言われますが、自分に何かあった時、夫の働き方では子どもを育てられないと感じます。

企業は家庭を人質に転勤させたり、家庭を犠牲にして働かせたりする体制を見直してほしい。家族と過ごす時間や、生活を整えるための余裕がなければ、仕事の効率も落ちます。家庭第一のサステナブルな働き方がもっと広がってほしいです。定時帰りが当たり前の社会になってほしいと思いました」

妊娠・出産で退職を考えずに済む世の中になってほしい

関東地方で保育士として働くまめちゃんさんは、保護者たちと接する中で、育児中の人の働きにくさを実感する出来事があったそうです。子どもの都合で休みが増えてしまいがちな労働者に対して、社会や企業ができるサポートにはどんなものあるのでしょうか？ まめちゃんさんなりのアイデアを教えてもらいました。

＜まめちゃんさんプロフィール＞

女性、40代、関東地方在住
 

＜投稿エピソード＞

「保育士をしています。保育園の保護者たちはよく、『小さい子どもを抱えた状態で、転職などをするのは非常に困難だ』という話をしています。

確かに、子育て中の人はイレギュラーな休みをとることが多く、職場的には不便な人材かもしれません。でも、広く社会全体で見たら、子どもが減ることは誰の利益にもなりません。だから、子育て中の人を雇用する事業主に特定の給付金を出すようなシステムがあったらいいのに、と思います。

障がい者の雇用を促進するための助成金のようなものと同じで、子育て中の人を雇用する企業にも助成金を出し、特に大きな企業には『社員の◯%は子育て中の人であること』というように打ち出してもいいかもしれません。

企業は子育て中の人材を率先して雇用する。社員は妊娠・出産する際に退職を考えなくて済む。そんな社会が広がるといいなと思っています」

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以上、育児と仕事の両立に課題意識を持つ2人の投稿者のエピソードをお届けしました。このような課題は、必ずしも個人や夫婦だけで解決できるものではありません。社会全体で現状を認識することから始め、改善に向けて取り組むことが強く望まれています。

●前回の記事では「投資の失敗から学んだこと」をテーマにしてFinasee読者の体験談をお届けしました。周囲の人になかなか聞くことのできないお金の話。これから投資を始める方も、既に投資を始めている方も、きっと参考になる体験談が見つかるはず！ Finasee読者から寄せられた投資の失敗談は、過去記事【親におすすめされた株を購入するも後に大暴落…！ 50代男性が投資の大失敗から学んだ「大切な教訓」】で詳説しています。

※ご紹介している「」内のエピソードは原文に準拠しています

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。