昨年度の純利益は10兆円規模！グーグル（Google）に投資するなら個別株式しかない？ほかの手段はある？

Finasee（フィナシー）

グーグル（Google）のインターネットにおける地位は圧倒的です。情報通信白書（令和5年版）によれば、検索エンジンの世界シェアはデスクトップで84％、モバイルでは96％に達します（2022年末時点。出所：総務省　情報通信白書（令和5年版））。

インターネットの巨人は業績も驚異的です。2023年度は1ドル＝140円換算で10兆円もの純利益を稼ぎました。東証に上場する全3663社の合計（57兆6625億円）の約6分の1を1社で得た計算です。これだけ大きな利益を稼ぐのなら、投資を考えたくなるのも無理はないでしょう。

海外株式への投資は、証券会社で外国口座を開設する必要があります。しかし、投資信託ならより手軽に投資できます。

では、グーグルへ投資する投資信託にはどのようなものがあるのでしょうか。具体的な銘柄をいくつか紹介します。

グーグルのビジネスとは？広告以外も快走で2ケタ増益

投資信託を紹介する前に、まずはグーグルの概要と業績を押さえておきましょう。

なお、グーグルは非上場企業です。代わりに、持ち株会社で親会社のアルファベット（Alphabet Inc）が上場しています。したがって、グーグルへ投資するということは、アルファベット株式へ投資するということになります。

アルファベットの収益の大半はグーグルで構成されます。2023年度は99％超をグーグルが占めました。

そしてグーグルの収益の多くは広告が占めています。ウェブサイトや自社運営のサービスなどに広告を表示し、広告主から収益を得るビジネスです。

グーグルの収益には、ほかに「ユーチューブ・プレミアム」などのサブスクリプションや、「グーグルプレイ」のアプリ内購入、「ピクセル」などのスマートフォン機器の販売など、消費者から直接的に得るものも含まれます。また企業などに提供されるクラウドも、グーグルの収益の1つです。

直近の2023年12月期は増収増益となりました。特に純利益は増益率20％超と、大きく成長しています。広告が順調に伸長したこと、その他のサービスも高い成長率で拡大したことが、大幅な増益につながったようです。

【アルファベットの業績（2023年12月期）】
・収益：3073億ドル（＋8.6％）
・営業利益：842億ドル（＋12.6％）
・純利益：737億ドル（＋23.0％）

【アルファベットのセグメント収益（2023年12月期）】
・グーグルサービス：2725億ドル（＋7.5％）
・グーグルクラウド：330億ドル（＋25.9％）
・その他：15億ドル（＋42.9％）

※（）は前期比
※グーグルサービスの内訳：グーグル広告2378億ドル（＋5.9％）、グーグルサブスクリプション・プラットフォームおよび機器346億ドル（＋19.3％）
※出所：アルファベット　フォーム10―K（2023年12月期）

グーグルに投資できる投資信託を紹介

アルファベット株式は2種類が上場しています。議決権のあるクラスA株式と、議決権のないクラスC株式です。この両方、またはいずれかに投資する投資信託は以下のような銘柄があります。

【グーグルに投資する投資信託の例】

出所：各銘柄の月次レポート

上記の中で最も組み入れ比率が大きい銘柄は「米国大型テクノロジー株式ファンド（愛称：マグニフィセント・セブン）」です。「特化型運用」を行い、米国の主要な大型テクノロジー株式7銘柄に集中的に投資します。

特化型運用とは、1つの発行体（企業）へ10％を超える投資が見込まれる運用を指します。上記5銘柄では、米国大型テクノロジー株式ファンドのみが特化型運用を行います。

その他の銘柄の影響を小さくしたいなら、組み入れ順位が高い銘柄を選ぶのも手です。「netWIN GSテクノロジー株式ファンドBコース（為替ヘッジなし）」は、上記5銘柄の中では組み入れが最高位で、組み入れ比率も高くなりました。

投資信託でグーグルに投資する際の注意点は？

個別の株式を買うには証券会社に口座が必要です（銀行では個別株式は購入できない）。特に海外株式の場合、さらに外国口座の開設も求められます。

しかし、投資信託なら証券総合口座でも購入可能です。銀行でも、投資信託口座を開設すれば購入できます。手軽にグーグルへ投資したいなら、投資信託を活用してみてはいかがでしょうか。

ただし、投資信託は銘柄によって取り扱う金融機関が異なります。また、個別の株式を買う場合と比べて、投資割合が薄まってしまうことにも注意しましょう。

若山 卓也/金融ライター／証券外務員1種

証券会社で個人向け営業を経験し、その後ファイナンシャルプランナーとして独立。金融商品仲介業（IFA）および保険募集人に登録し、金融商品の販売も行う。2017年から金融系ライターとして活動。AFP、証券外務員一種、プライベートバンキング・コーディネーター。