【40代】金融商品の選び方ランキング！ 人気の金融商品は？ 資産が「増えた人」「減った人」どっちが多い？

Finasee（フィナシー）

40代が選ぶ金融商品の基準…トップ回答は？ 

金融商品を選ぶ基準について「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（金融広報中央委員会） ※から40代の回答をランキングで見ていきましょう。単身者の結果からです。

※家計の金融行動に関する世論調査2023年（二人以上世帯、単身世帯、総世帯の各調査）

40代単身者が金融商品を選ぶ基準１位は「利回りが良いから」。4人に1人のトップ回答でした。利回りを重視して定期的な配当収入などを期待しているようです。

続いて「将来の値上がりが期待できるから」が5人に1人。以下、3位「元本保証」が同程度で続きます。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数193）

１位    利回りが良いから    24.9％
２位    将来の値上がりが期待できるから    18.1％
３位    元本が保証されているから    17.1％
４位    少額でも預け入れや引き出しが自由にできるから    11.9％
５位    その他    9.8％

40代が世帯主の二人以上世帯でも、金融商品を選ぶ基準1位は「利回りが良いから」で5人に１人の割合でした。2位「将来の値上がりが期待できるから」、3位「元本保証」以下も同様の理由が続きました。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数770）

１位    利回りが良いから    22.2％
２位    将来の値上がりが期待できるから    19.2％
３位    元本が保証されているから    17.5％
４位    少額でも預け入れや引き出しが自由にできるから    12.9％
５位    その他    9.4％

ところで実際に値上がりや利回りについてはどうだったのでしょうか。

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40代単身者の半数は金融資産が「増えた」

40代単身者の資産がの増減は以下のとおりです。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数193）

１位    増えた    44.6％
２位    変わらない    40.9％
３位    減った    14.5％

40代単身者では、1年前と比べて資産残高が「増えた」人、「変わらない」人が約85％。「減った人」は約15％。二人以上世帯も同様に、「変わらない」「増えた」合計で約80％。「減った」は約18％でした。40代のみなさんの資産運用は比較的、好調だった模様です。

なお、調査期間は2023年6月23日～7月5日であり、その時点から１年前の状況との比較である点に注意が必要です。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数770）

１位    変わらない    40.3％
２位    増えた    42.2％
３位    減った    17.5％

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「資産が増えた理由」は単身者と家族ありで違う

60代の金融資産が増加した理由を単身者から見てみましょう。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数86、複数回答）

１位    株式、債券価格の上昇により、これらの評価額が増加したから    34.9％
２位    配当や金利収入があったから    26.7％
３位    定例的な収入が増加したから    25.6％
３位    定例的な収入から貯蓄する割合を引き上げたから    25.6％

40代の単身者の金融資産が増えた理由１位は「株や債券の評価額増」で約35％でした。次いで「配当や金利収入があったから」が2位と、資産運用が上手くいったことが要因のようです。３位、4位は収入面からの理由が続きました。

一方、二人以上世帯の傾向は若干異なり、トップは「定例的な収入が増加したから」が約37％でした。以下「配当や金利収入があったから」「株や債券の評価額増」が続く結果となりました。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数310、複数回答）

１位    定例的な収入が増加したから　    36.8％
２位    配当や金利収入があったから    35.2％
３位    株式、債券価格の上昇により、これらの評価額が増加したから    34.2％
４位    定例的な収入から貯蓄する割合を引き上げたから    21.3％

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「資産が減った理由」は「定収減からの取り崩し」

40代単身者の資産が減った理由1位は「定例的な収入が減ったので金融資産を取り崩したから」が約半数。2位「その他」、3位「株式や債券の評価額減」と続きます。

4位は「土地・住宅購入費用の支出」。この理由がトップ5に入ってくるのは年代的なものもありそうです。30代でもランクインしていますが、住宅取得などローンを組み、返済していく上での適齢という要素が影響しているのかもしれません。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数28、複数回答）

１位    定例的な収入が減ったので金融資産を取り崩したから    53.6％
２位    その他    32.1％
３位    株式、債券価格の低下により、これらの評価額が減少したから    10.7％
４位    土地・住宅購入費用の支出があったから    7.1％
４位    旅行、レジャー費用の支出があったから    7.1％

二人以上世帯の資産が減った理由1位は「定収の減少による金融資産の取り崩し」「こどもの教育費用、結婚費用」が同率でした。3位は「耐久消費財の購入」が続き、子ども関連や大型の買物など家族のための費用がかさんだ傾向が伺えます。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（※金融資産保有世帯、実数135、複数回答）

１位    定例的な収入が減ったので金融資産を取り崩したから    34.1％
１位    こどもの教育費用、結婚費用の支出があったから    34.1％
３位    耐久消費財（自動車、家具、家電等）購入費用の支出があったから    25.2％
４位    旅行、レジャー費用の支出があったから    14.8％
５位    その他    12.6％

50代に向けて資産運用を見直してみよう

40代のみなさんは資産が「増えた」「変わらない」が8割以上でした。増えた人の理由は、単身者では「資産の評価額増」、二人以上世帯では「定収増」が主に寄与したということでした。具体的にどれだけ資産を持っているか、どんな商品が実際に選ばれているかについては以下の記事で解説しています。

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50代に向けてあらためて今後の資産形成を見直してはいかがでしょうか。

＜調査概要＞　調査名／「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（金融広報中央委員会）　調査時期／令和５年6月23日～7月5日　調査対象／単身世帯：全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、二人以上世帯：全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）、総世帯：令和３年調査より二人以上世帯、単身世帯の調査方法が同一となったことから両調査の計数を合算する形で作成を開始した参考計表　調査方式／インターネットモニター調査

Finasee編集部

「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。