嵐・大野智「大麻で逮捕」の情報〝ガセ〟拡散の恐怖 スタート社が否定 暴露系アカウント、不確定も〝SNSにこそ真実〟の風潮

ＳＴＡＲＴＯ　ＥＮＴＥＲＴＡＩＮＭＥＮＴ（夕刊フジ）

SNSの落とし穴

さまざまなところでSNSの勢いが止まらない。しかし、使い方をひとつ誤ると、猛烈に鋭い刃となって突きつけられる。この週末に起きた、とある〝ガセ情報〟の拡散は、そんな時代を象徴している。これに対し、対象となった芸能人、芸能事務所は法的措置を取ることしか対抗策はないのか。

スタート・エンターテイメント社は11月30日、公式サイトで、「嵐」のリーダー、大野智（44）について「大麻取締法違反による逮捕などという虚偽の内容の記事・投稿の事実を強く否定する」とした上で、悪質な記事やSNSの投稿に対し、法的措置をとると表明した。

事の発端は、先週末ごろから、X（旧ツイッター）上で複数の暴露系アカウントが、相次いで大野が大麻取締法違反で逮捕されたと投稿したことにはじまる。

「問題は、このネタが伝聞情報を何の確認もなく、投稿したものだということです。このため、スタート社が否定に動く前に、まず『株式会社嵐』の社長で弁護士の四宮隆史氏が自身のXで〝とんでもないデマや誹謗中傷はスルーしましょう。反応してバズって喜ぶのはあちらですから。本人も『気にしてない』と言ってますので〟と否定に走りました。最近は兵庫県知事選でもみられたように〝既存メディアは事実を隠しており、SNSにこそ真実がある〟という考え方が広がっているため、たとえ不確定、というかデマ情報でさえ、事実として受け取られかねない怖さがあります」と芸能プロダクション関係者は話す。

こうした問題は決して初めてのことではない。今年5月、〝ある芸能人に不倫疑惑があり、その情報をキャッチしたメディアに対し、事務所がもみ消し工作をしている〟と、有名インフルエンサーがSNSに投稿したのだ。もちろん何の確認も取れていない不確定な情報にすぎなかった。

「このケースでも、所属事務所が全面否定した上で法的措置を示唆することになりました。最終的にはインフルエンサー側が誤情報であることを認め、謝罪しました。しかし、謝罪が広がるスピードは、誤情報が拡散するそれに遠く及びません。どれだけ事務所側が否定しても、いったん拡散した情報をネット上からすべて消し去ることは不可能に近いのです。ネット上では誤った情報がそのままどこかに残っている可能性が高い。後々それを何も知らない人が誤って受け止める可能性も否定できません。そのたびに事務所側は否定に走らなければならない。もはや配信者がバズることを最優先させた場合、その影響は計り知れません。SNSはそれが怖いのです」と先の芸能プロ関係者は話す。