日本の解き方 ＧＤＰで決まる五輪「金」メダル、開催国や旧共産圏でも有利に １個に必要な３０００億ドル パリで日本は１０～１５個と予測

パリ五輪が７月２６日から８月１１日の日程で開催される。いろいろな楽しみ方があるが、なんと言っても日本がどれだけ金メダルを取るのかが興味深い。

五輪の成績と国の経済力の関係については、米国で経済学の定番の教科書になっているグレゴリー・マンキュー氏の『マンキュー入門経済学』に次の面白い記述がある。

「世界クラスの選手を生み出す一国の能力を測る最善の尺度がＧＤＰ（国内総生産）の総額であることを発見した。ＧＤＰの総額が大きいことは、それが１人当たりＧＤＰの高さによるものであれ、人口の多さによるものであれ、より多くのメダルをもたらす」「ＧＤＰに加えて、他の２つの要因もメダルの獲得数に影響を及ぼす。開催国は、通常、メダルを多めに獲得する。それは彼らが地元で闘うことから得る有利さを反映している。さらに、東欧の旧共産諸国は、ＧＤＰが同じくらいの他の国々よりも多くのメダルを獲得した」

つまり、何が金メダル獲得数を決めるのかというと、その国のＧＤＰ総額でほぼ決まり、それに加えて、開催国かどうか、旧共産圏かどうかで、だいたい決まるというのだ。

これを数値的に確認しておこう。２０００年代における５回の五輪（００年シドニー、０４年アテネ、０８年北京、１２年ロンドン、１６年リオデジャネイロ）で金メダルを獲得した国について、金メダル獲得数とＧＤＰ総額、開催国かどうか、旧共産圏かどうかで回帰分析を行ってみる。すると、金メダル獲得数とこれらの（重）相関は０・８８（１に近づくほど正の相関がある）となり、メダル獲得数は、ＧＤＰ総額、開催国かどうか、旧共産圏かどうかでほぼ決まるといってもいい。

具体的には、１大会で金メダル１個に必要なＧＤＰは３０００億ドル、開催国だと金メダル７個増、旧共産圏は３個増だ。

これを前回の東京五輪に当てはめ、さらにコロナ禍で調整しやすい地の利などを考慮すると、日本は２６個と推計できた。米国、中国もこのモデルで推計すると、それぞれ３７個、４２個と推計できたので、筆者はＳＮＳに投稿した。実際の獲得数は日本２７個、米国３９個、中国３８個で、まずまずの結果だった。

今回、このＧＤＰモデルに欧州の地の利を考慮して試算すると、米国４１～４６個、中国３９～４４個、日本１０～１５個、フランス１９～２９個となる。幅があるのは、欧州の地の利を読むのが難しいからだ。

ちなみに、スポーツデータの分析や提供を行う専門会社、グレースノート（本社・米国）が６月２６日に発表したパリ五輪のメダル予測では、日本は金メダル１２個としている。

日本選手団はパリ五輪の目標を金メダル２０個に定めた。

当然ながら五輪はメダルがすべてではない。しかし、参加する選手は苦しい練習に耐えて頑張っている。政府はＧＤＰをもっと増やすことに努力し、その結果、強化費を増額するのが参加する選手に報いる方法だ。「五輪のメダルもカネ次第」というのは、選手の活躍で感動しているのにちょっと無粋な結論であるが、ご容赦願いたい。　（元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一）