今季より3年間のJ1優勝賞金&配分金が正式決定!優勝なら総額22億円
ゲキサカ / 2017年2月9日 19時15分
Jリーグは9日、2017Jリーグ規約・規程改定および各種配分金に関する説明会を実施した。今後3年間における配分金が明らかになっている。
Jリーグは昨年7月に英動画配信大手のパフォーム社が提供するスポーツのライブストリーミングサービス「DAZN(ダ・ゾーン)」と2017年より10年間、約2100億円の放映権契約を締結。今季より1ステージ制を復活させるなど、大きな改革を行っている。
ただパフォーム社との放映権契約は2017年から19年まで3年間のステップ1と以降7年間のステップ2に分けて考えられている。最初の3年間の放映権収入は据え置きとなることが決定しているが、20年以降については変動の可能性があり、現時点では確定していない。
今回は今季からの3年間の配分金の決定が発表になったもだが、期待通りの大幅な増額が決まった。
配分金は「均等配分金」「理念強化配分金」「降格救済金」「ACLサポート」「賞金」の5つに分類されている。全クラブ一律に支払われる「均等配分金」の原資は99.9億円で、1クラブあたりではJ1が1.8億円からほぼ倍増となる3.5億円、J2が1億円から1.5億円、J3が1500万から倍増となる3000万円になることが正式決定した。
それ以外の項目は成績に応じて大きな違いを生むことになる。「賞金」はJ1リーグ年間1位が3億円、同2位が1.2億円、3位が6000万円に決定。ルヴァン杯の優勝チームには1.5億円、準優勝チームは5000万円、3位の2チームにはそれぞれに2000万円。富士ゼロックススーパー杯は5000万円。J2やJ3などへの割り当ては4250万円と決定した。
そしてJ1上位クラブが受けることになる「理念強化配分金」は最長3年間の傾斜配分が決定。同年度の審査(※)を通過する必要があることから、支払い開始は翌年になるが、今季の1位チームには18年に10億円、19年に4億円、20年に1.5億円が渡ることになる。
また「理念強化配分金」は年間4位のチームにまで支払われ、今季の2位チームは18年に4億円、19年に2億円、20年に1億円。同3位チームには18年に2億円、19年に1.5億円で20年の配分金はない。同4位のチームは18年の1.8億円のみとなる。この比率は3年間適用される。
Jリーグは会見で配分方法については様々な意見が出たと説明したが、傾斜配分がとられたことについては、「選手の複数年契約などに対応した」と説明した。
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