Jリーグ、理念強化配分金の制度を変更! “翌年10億”廃止で“安定支給”へ

翌年10億円の大型配分は廃止された

　Jリーグは24日、J1リーグ戦上位のクラブに与えられる理念強化配分金の基準支給額を、今季から変更すると発表した。今後は3シーズンにわたって安定した額の支給が行われるようになり、より未来型の投資が行えるようになるとみられる。

　理念配分金は2017年に始まった制度。①日本サッカーの水準向上およびサッカーの普及促進、②若年層からの一貫した選手育成、③フットボール環境整備、④選手や指導者の地域交流および国際交流の推進ならびにスポーツ文化の振興—という目的に照らし、Jリーグ理事会の承認を経て配分金が与えられる。

　配分金を受け取れるのはJ1リーグ戦で1〜4位のクラブ。翌年から3シーズンに分け、総額27.8億円が配分されている。現行制度では当該シーズンの翌年に最大額が贈られ、以降は大幅に減額される形となっているが、今後はほぼ一定の額が3年間にわたって贈られる形となる。

　優勝チームを例に挙げると、現行では翌年10億円、翌々年4億円、3年後1億5000万円となっているが、今後は翌年5億5000万円、翌々年5億円、3年後5億円に。2位のチームは現行4億円→2億円→1億円から、2億5000万円→2億5000万円→2億円になる。総額はいずれも変更されない。

　なお現状、3位チームには翌年2億円と翌々年1億5000万円が、4位チームには翌年1億8000万円が与えられているが、いずれも変更なし。また昨季以降の結果によって与えられた配分金が今季以降変更されることもない。
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