「近い将来、日本で五輪」など現実的にあり得ない！ IOC統括部長“お気楽発言”でSNS大荒れ

ぼったくり男爵（IOCのバッハ会長）／（Ｃ）ロイター

「日本が開催を検討するかは分からないが近い将来、また冬季大会などの開催地になるだろう」

　好き勝手なことを言ったものだ。国際オリンピック委員会（IOC）のクリストフ・デュビ五輪統括部長の発言が物議を醸している。

　デュビ氏は3日、パリ市内で日本メディアの取材に応じ、2021年の東京五輪に触れながら日本の国際大会の運営能力を評価。東京五輪をめぐる汚職事件が明るみに出た結果、日本国内では五輪への不信感が根強いが、日本でのパリ五輪中継の視聴者数の多さを引き合いに出して「ムーブメントはまだ去っていない」と指摘。こう期待感をにじませた。

「テレビで見る人気だけでなく、日本全国の人たちが『また日本に五輪に戻ってきて』と思って欲しい」

　この“お気楽”発言に、SNS上は大荒れ。〈二度と開催しないでほしい〉〈いらんこと言うな〉〈そんなに美味しい思いしたのか〉など辛辣なコメントが続出した。

　東京五輪はコンパクト開催をうたっていたのに、開催費用は招致段階で試算した7340億円から倍増。

　コロナ禍での無観客開催を強行したIOCのバッハ会長は「ぼったくり男爵」とあだ名されたものだ。終わってみれば、組織委員会の元理事や大会スポンサー企業、大手広告代理店「電通」などが組織ぐるみで汚職を働いていた腐敗ぶりが明るみに。五輪関連施設は赤字垂れ流しの惨状だ。

　何より、デュビ氏の期待とは裏腹に、再び開催しようにも難しい現実が立ちはだかる。

■電通など指名停止でどこが仕切る？

「汚職事件を受けて電通などの大手代理店が政府や自治体から指名停止を受けました。禊を終えて入札に参加できるとしても、五輪などの国際イベントに噛むことができるのか。猛烈な批判にさらされるのは間違いない。かといって、国や自治体だけで仕切るのは無理。放映権やマーケティング、競技団体との折衝は代理店に丸投げですし、2～3年で人事異動してしまうので運営ノウハウを蓄積していませんからね。再び開催しようにも納得感を得難い上に、現実問題としてどこが仕切るの？　って話です」（代理店関係者）

　2030年の冬季大会の招致を目指していた札幌市は昨年末、招致活動の停止を決定。デュビ氏の発言に心躍らせていなければいいのだが……。

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