「24時間テレビ」はやめられないが…せめて日本海テレビは放送すべきではない（城下尊之）

名物長寿番組だけに…（Ｃ）日刊ゲンダイ

【城下尊之　芸能界ぶっちゃけトーク】

　パリ五輪も最終盤に差し掛かり、大きな盛り上がりを見せてきたが、終わってしまえばその後のニュースは様変わりするだろう。政治ニュースでは、自民党の総裁選や立憲民主党の代表選、海外でもアメリカ大統領選で大騒ぎになるはずだ。

　芸能ニュースはどんなニュースが登場するか気になるところだが、必ず扱われそうな話題がある。8月31日、9月1日に放送される「24時間テレビ」（日本テレビ系）だ。

　“寄付金着服問題”で打ち切りにすべきとまで言われ、これまで何度も報道されてきた。昨年発覚したこの問題は、系列局の日本海テレビ（今年も通常通り放送）の元局長が寄付金を含む600万円余を横領していたことがわかり、今年7月に書類送検されたばかり。他にも司会陣として前面に押し出してきた旧ジャニーズタレントがいなくなったこと、猛暑のマラソンなどさまざまな面で議論を呼んでいる。

　とくに大問題なのは、やはり“寄付金横領”だ。以前も当コラムで書いたが、僕は日本テレビのワイドショーにいた頃、取材の打ち合わせで何度も24時間テレビのスタッフルームに行ったことがあって、部屋の奥に口をしっかり縛った大袋がいくつも積み重なっていた。集計日に間に合わなかった硬貨を「来年の集計」に加えるため、そのまま置いてあったのだ。

　翌年、取材で部屋に行くと、ホコリをかぶった状態で去年に見たままの山になっていた。とはいえ、昔のスタッフに着服なんていう考えはなかった。ただ、こと管理についてはズサンだった。

　今回の件を受けて日本テレビは系列局を調べ直したというが、そのやり方をもっと厳しくすべきだった。自局はもちろん、系列局にも第三者委員会を立ち上げ、公平で徹底的な調査を行った上、日本海テレビには今年の24時間テレビを放送させないという厳しい処分をすべきだった。「一線を画す」けじめをつけておけば、日本テレビ系全体の問題にはなりにくかっただろう。僕はやり方が間違っていたと考えている。放送させない判断を下す日本海テレビには人気ドラマの再放送の「一気見」などの協力をしてもいい。

　各種メディアでは「打ち切り」うんぬんが言われているが、はっきり言って24時間テレビはやめられない。数字が落ちてきているとはいえ、普段よりは高いし、CM出稿量が減る8月の閑散期の24時間テレビは、いわば年中行事であり、社員も含め物心ついた頃から習慣のようなものだ。

　とはいえ、携わる者はもう一度、すべてを見つめ直してもらいたい。

（城下尊之／芸能ジャーナリスト）