今さら政治家をありがたがるスケート連盟の旧態依然…汚職理事から献金もらった自民・長島会長が4選の噴飯

新理事、元日本代表の宮原知子氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　今となっては「化石」というほかない。

　日本スケート連盟が先日、フィギュアスケート女子元日本代表の宮原知子氏（26）を新理事に選出。フレッシュな人選の一方で、衆院議員で元防衛副大臣の長島昭久会長（62）が再任。2019年の会長就任から4期目だ。

　この長島会長といえば、東京五輪を巡る汚職事件で逮捕・起訴された大会組織委員会元理事の高橋治之被告（80）側から計65万円の献金を受け取っていたことが発覚。2人は慶応幼稚舎から大学まで同じという先輩後輩の間柄。長島会長はのちに返金したが、連盟はそんな“いわくつき”の政治家をトップに据え続けている。

　スポーツ団体で政治家が会長に就任するのは、国からの強化費目当ての意味合いが強かった。強化費は選手に直接支給されるのではなく、スポーツ庁から文部科学省の外郭団体である日本スポーツ振興センター（JSC）に「運営交付金」として入り、各競技団体に分配される。強化費の多寡は、国会議員の政治力がモノをいう時代が続いたのは確かだ。

　が、スケート連盟は複数の競技を抱えて支出が多い団体とはいえ、政治家がトップにもかかわらず、23年度は約4億5800万円の赤字だった。

　スポーツライターの小林信也氏がこういう。

「スポーツとして自立する気がないとしか思えません。政治家を立てたところで、国費自体が減少傾向でうまみはない。実権を握りたい人がお飾りを立てて都合のよい態勢をつくる構図になりかねません。スケート連盟の収入の約6分の1がフィギュア関連。その入場料や放映権料のおかげで団体が成り立っている。スピードスケート選手だった橋本聖子氏（59）が長く会長の座にいたことはフィギュア関係者にとって忸怩たる思いがあった。一方、スピードスケート関係者は、副会長の荒川静香氏（42）を会長にするのも『せっかくスピードが天下を取ったのに』と嫌ったのかも。そこでスケートに明るくない長島さんが会長の椅子に座ることで落ち着いたのでしょうが、そんな選択自体がおかしいのです。今回も理事にメダリストやオリンピアンを入れましたが、女性登用の数合わせかポーズに感じます」

　連盟では、スピード男子で1998年長野大会金メダリストの清水宏保氏（50）が18年から理事を務めたが、今回の改選で退任。12年に理事になったトリノ五輪金メダリストの荒川氏も、14年に史上最年少の32歳で副会長に就任したものの、22年に退いた。

「スポーツ界全体を見ても、選手がスポーツマネジメントの勉強をする文化、歴史がないため、広告代理店が組織の舵取りを担う態勢が続いている。結果、お金儲けの発想が組織全体を支配している。メダリスト理事も、現役時代に資金面の恩恵を受けている分、その体質に染まり、危機意識が低いといわざるを得ません」（小林氏）

　スケ連は、いつになったら「政治のしがらみ」を断てるのか。