「スイッチOTC医薬品」は薬剤師による服薬サポートが大切【クスリ社会を正しく暮らす】

薬剤師が対面で指導・情報提供する必要がある

【クスリ社会を正しく暮らす】

　昨年12月20日、厚生労働省は、薬事審議会「要指導・一般用医薬品部会」を開き、胃酸の分泌を抑制する成分であるPPI（プロトンポンプ阻害薬）3成分の要指導医薬品への指定を承認した──といったニュースがありました。承認されたのはアリナミン製薬の「タケプロンS」（有効成分名:ランソプラゾール）、エーザイの「パリエットS、同10」（同ラベプラゾールナトリウム）、佐藤製薬の「オメプラールS、サトプラール」（同オメプラゾール）です。

　要指導医薬品とは、文字通り薬剤師が対面で指導・情報提供する必要のある医薬品のことです。また、薬局やドラッグストアなどで購入できる市販薬（OTC医薬品）の中で、医療用医薬品からOTC医薬品に転用（スイッチ）したものを「スイッチOTC医薬品」と呼んでいます。スイッチOTC医薬品は、比較的副作用が少なく安全性の高い成分なのですが、医療用医薬品と成分が同じですので、薬剤師によるしっかりとした服薬サポートが大切です。

　胃酸の過剰な分泌をコントロールする薬のスイッチOTC医薬品の元祖といえば、ガスター（同ファモチジン）ですが、この薬は1997年にスイッチOTC医薬品として販売されました。当時、大学院生だった私は、大学の教授からの指示で「保険薬局で薬剤師がしっかり指導・情報提供しているか」について調査を行ったこともありました。

　ちなみにスイッチOTC医薬品のひとつである「ロキソニンS」の「S」は、スイッチの「S」かと思いきや、痛みに速く効く「SPEEDY」、優れた鎮痛・解熱・抗炎症効果の「STRONG」、胃への負担が少ないプロドラッグ製剤の「SAFETY」という、3つの特徴を訴求したものなのだそうです。

　次回はスイッチOTC医薬品のメリットやセルフメディケーション税制などについて解説します。

（荒川隆之／薬剤師）