インドの消費主導の成長が足踏みーHSBC投信

　消費需要が鈍化しても、その悪影響が一般消費財セクター全体に及ぶことは考えにくい。同セクターの中でも一部の銘柄はそれぞれの市場でシェアを伸ばすポテンシャルを持っている。例えば、住宅の修復・改善を扱う分野では、流動性収縮の悪影響を受けやすい小規模店舗と競争する企業は成長機会に恵まれていると思われる。

　〓消費拡大につながる長期的な構造要因〓

　インドではオーガナイズド・リテールのシェアが低水準にとどまっており消費財の普及率が低い理由の1つとなっている。オーガナイズド・リテールの販売が個人消費に占める割合は現在も食品・野菜3％、医薬品10％、ホーム・リビング用品10％、衣料・アクセサリー22％と低い。

　インドの「非公式経済(地下経済)」から「公式経済」への移行は物品サービス税(GST)、モバイル電子決済サービス、その他の経済構造改革を通して確実に進んでいる。これはオーガナイズド・リテールの消費に占める比率と市場の増加を意味する。民間予測によると、オーガナイズド・リテールは2016年から2020年にかけて年率20％で拡大するとされている。

　一般消費財セクターの長期見通しは、インド国民の所得向上に伴って消費の拡大が予想されるため、依然としてポジティブである。都市化の進展と大規模な労働力年齢人口(インド国民の63％は15～60歳)の存在も、消費関連セクターにはプラス要因となっている。

　HSBC投信がインド中間層の上位25％に属する1,000人の消費者を対象に行った調査では、消費の「プレミア化(プレミアムの付いた商品・サービスを求める動き)」が構造的傾向として顕著に表れていること、プレミア化の可能性が最も高い分野に加工食品とパーソナルケア用品が含まれることが示されている。
【編集 : RC】