社長「テレビに出たい！」…企業のPR担当が、テレビ局へアプローチするための〈具体的な5ステップ〉【広報コンサルが解説】

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未だに幅広い視聴者層を持つ「テレビ」は、自社のPRにも打ってつけでしょう。企業のPRでテレビ番組に出たい場合、どのような手順を取ればよいのでしょうか？　本記事では、広報コンサルタントの三上毅一氏による著書『広報のプロが教えるメディアのトリセツ』（中央経済社）から、企業の広報担当者がテレビ局へアプローチする方法について解説します。

テレビ局にアプローチをするには

テレビのリサーチ方法

テレビ離れが進んでいると言っても、報道後の影響力が大きいのは、やはりテレビです。そのため、著者のところにも「テレビ番組に出たい」と相談に来られる広報パーソンは非常に多いです。

そんなテレビのリサーチ方法も、基本的には新聞と同じです。報道ニュース番組、経済番組、情報番組、バラエティ番組、生活情報番組などから、まずは取り上げてもらいたい番組や、報道が獲得できそうなコーナーを探しましょう。

近年は民間放送や公共放送以外にも、「WOWOW」といった番組を見ることができるBS・CS放送や、J：COMなどが提供しているケーブルテレビと、チャンスが広がっています。

テレビ局へのアプローチ、3つのポイント

まずは早送りでターゲット番組をチェック

もし社長が、「テレビ東京の『WBS』に出たい」と言ったら、まずはWBSを録画します。WBSは月曜日から金曜日にかけて毎日放送されているので、そのすべてを録画してチェックするのです。とは言うものの、WBSはおよそ1時間ある番組です。月曜日から金曜日までの5日分をそのまま見ようと思うと、5時間を要することになります。

著者はいつもテレビ番組を調査する際、「早送り」でチェックしています。音も出ないくらいのスピードで、「コーナータイトルや絵」だけを見ています。その際、「コーナー名」「出演者・企業」「企画内容」を簡単にメモしておきます。

こうすることで、新聞の例と同様、曜日ごとのコーナーが把握でき、どのような人が取り上げられているのか、どのような企画なら取材の獲得ができそうか、目星がつけられます。

著者は毎日番組を録画し、録っておいたすべての番組を土曜日と日曜日の午前中に早送りで確認しています。時間にすると、およそ3～4時間です。音の出ないテレビにかじりつく姿は家族に不審がられますが、情報のストックはいくらあっても足りないほどです。

テレビ局への効果的なアプローチ

テレビ局も新聞と同様、Web上でプレスリリースの受付フォームを開設しているケースがあります。

また、番組担当者に直接電話をかければ、意外にもプロデューサーやディレクターとダイレクトにつながることもあります。電話番号は、各局のHPや『広報・マスコミハンドブック PR手帳』（日本パブリックリレーションズ協会）に記載されています。

番組担当者の探し方

それでは、番組担当者はどのようにして探すのでしょうか。

それは、番組最後に出演者や番組制作者、スポンサー名などが流れるテロップ（クレジットタイトル）をチェックすればわかります。テロップを見ていると、プロデューサーやディレクターの名前が記載されています。

そのほかにも「制作協力」「制作」という形で、テレビ局とは別の会社名が流れることがあります。例えば、『カンブリア宮殿』を放送しているのはテレビ東京ですが、実際に番組を制作している会社には別の会社も存在します。テロップを見て制作している会社が別にあることがわかったら、制作会社のほうに連絡をするという手段もあります。制作会社のほうが比較的担当者がつかまりやすく、情報に対するジャッジもスピーディーです。

また、テレビ番組の台本を書く「放送作家」「脚本家」や、番組のための情報集めを行っている「リサーチ会社」「リサーチャー」の人たちに情報提供を行うこともできます。たとえプロデューサーやディレクターがつかまらなくても、制作に携わる人にアタックすることで、番組の企画会議の際に提案してくれる可能性があります。

テレビは、どんなに素晴らしい画期的な取組でも、『絵＝映像』が材料として必要になります。プレスリリースでは、自社の商品を使うとどんな映像（人・モノ・スポットなど）が撮れるのかをアレンジするのも効果的です。

＜テレビ局へのアプローチ法＞ 放送を獲得したい番組を録画してチェックする ↓ 番組最後に流れるテロップから、アプローチする人を見つける ↓ テレビ局、もしくは制作会社などに電話をしてメールアドレスを入手する ↓ テレビ局や制作会社がつかまらないときは、放送作家やリサーチャーに連絡する ↓ プレスリリースに報道基礎資料を添えて、担当者に送る ※過去に紙やWeb媒体で掲載された記事も資料としては有効

三上 毅一

㈱ベンチャー広報

CKO（Chief Knowledge Officer）最高知識責任者