ぶ、部長、どうしたんですか！「月収100万円」「退職金4,000万円」勝ち組〈元上司〉の定年後の異変に〈元部下〉が絶句

（※写真はイメージです／PIXTA）

定年年齢を迎えるとき、この先も働くか否かの選択に重要なのが「お金」。給与がなくなっても余裕で暮らしていけるだけの「お金」があるかどうかの判断が重要です。さらに定年後の生活で重要なポイントはほかにも。みていきましょう。

定年引き上げ続々だが…「何歳まで働きたいですか？」

明治安田生命保険が2027年度から定年年齢を65歳→70歳へと引き上げることが分かった、とニュースになりました。

法改正により、2025年には65歳までの雇用確保が義務化。さらに現在、70歳までの雇用確保が努力義務となっています。

65歳までの雇用確保義務化に向けては、定年年齢の引上げや、再雇用などで65歳まで雇用延長、定年制の廃止、いずれかの対応が求められていましたが、多くの企業が「定年年齢はそのままに、65歳まで雇用延長で対応」としたようです。

ただ人手不足が深刻化するなか、定年年齢を70歳に引き上げ、雇用確保に動こうとする企業も。この流れに「どうせ定年後も働くのだから」と喜ぶ人もいれば、「70歳まで働かないといけないなんて」と悲観する人も。内閣府『生活設計と年金に関する世論調査（令和5年11月調査）』によると、60歳までに仕事を辞めたい人が22.6％と5人に1人。65歳までとなると51.1％と過半数を超えます。

また回答した年齢まで働きたい理由として、最多は「生活の糧を得るため」で7割超え。生活が十分できるという確証があれば働きたくはない、というのが本音でしょうか。「70歳まで働ける」ではなく、「70歳まで働かないといけない」では、なかなかキツイものがあるようです。

【何歳まで働きたいか？】

50歳以下：7.8％

51歳～60歳：14.8％

61歳～65歳：28.5％

66歳～70歳：21.5％

71歳～75歳：11.4％

76歳～80歳：6.1％

81歳以上：3.6％

【その年齢まで働きたい理由は？】

「生活の糧を得るため」75.2％

「いきがい、社会参加のため」36.9％

「健康にいいから」28.7％

「時間に余裕があるから」14.6％

「定年退職の年齢だから」10.6％

「職場に頼まれたから」8.8％

華麗に会社を去っていった部長、半年後の姿に驚愕

――生活のために

65歳、さらには70歳まで働くことが当たり前になりつつあるなか、60歳の定年とともに仕事を辞めるという選択ができるのは、ひと握りの勝ち組だけ、と言ってもいいのかもしれません。

長年お世話になった部長の定年退職祝いについて綴った男性。この部長も60歳定年と共に退職と、前述にある通り、ひと握りの勝ち組にあたる人。経団連が2021年に行った調査によると、大卒・60歳時の退職金は平均2,243.3万円。直前の月収の38.1ヵ月分だというので、直近、月収58.9万円。これが大手企業の平均定年退職金です。一方で部長の月収は100万円を超え、退職金は4,000万円を超えたという噂。

部長はずっと独身だったこともあり、「お金のかからない気楽な独り身だから、自由に暮らすよ」と自虐をいって、60歳定年と共に会社を離れることを選んだといいます。

――人望のある人だから、引き続き、会社で活躍することを望まれていた

しかし「老兵は死なずただ消えゆくのみ」と、自分がいてはいつまでもポジションが空かないといって、華麗に退職していったのでした。

まさに勝ち組。しかし男性は部長の定年退職から半年後、「定年＆引退の難しさを知った」と綴っています。そのきっかけというのが、新年、同僚を連れて、（元）部長宅に挨拶に行こうという話になったときのこと。早速、部長に連絡をしてみるも、なんの音沙汰がなかったといいます。

――部長、独り身だから、なにかあったんじゃ……

そう、心配した同僚たち数人で部長宅に駆けつけ、チャイムを鳴らす……何度押しても反応はなく、誰もが最悪の事態を想像したとき、扉がガチャと開き、（元）部長が出てきたといいます。ただその姿をみて、誰もが言葉を失い、腰を抜かしそうになったといいます。

――ぶ、部長！　どうしてしまったんですか、その格好!?

現役時代、ダンディな姿が社内でも話題になっていたといいますが、そんな昔話は嘘のように、伸びきった髪に伸びきった髭。さらに何日も風呂に入っていないのは明白です。また家に上がらせてもらうと、そこに広がっていたのはゴミの山。ダイニングテーブルのうえには、食べかけの弁当がそのままになり、少々異臭を放っています。

――人と話すのは3ヵ月ぶりくらいかな

と（元）部長はポツリ。力ない声を発します。

内閣府『令和３年度高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査』によると、「会えば挨拶をする」が83.5％。8割強がご近所と、何かしらのコミュニケーションがあります。一方で2割弱はご近所と挨拶すら交わさない、ということもできます。

また「ふだん親しくしている友人・仲間の有無」についてたずねると、「持っている（「たくさん持っている」「普通に持っている」「少し持っている」の合計）」が78.3％に対して、「持っていない（「ほとんど持っていない」「持っていない」の合計）」が21.0％でした。

さらに「昔の職場の同僚との付き合い」については、「付き合っている人がいる（「よく付き合っている人がいる」「たまに付き合っている人がいる」の合計）」が61.5％に対して、「付き合っている人がいない」が33.5％でした。

定年後、会社との関わりがなくなる、元サラリーマン。多数派ではないものの、人付き合いがなくなる人が一定数いることが分かります。学校を卒業し、会社人として40年あまり。すべてを仕事に注ぎ込んでいると、引退後に属するコミュニティがなくなり孤立。（元）部長のような有様になってしまうことも珍しくはありません。

定年後、気にしなければいけないことは、まずは「お金」。さらには会社が離れたときに拠り所にできる「コミュニティの有無」かもしれません。

［参照］

内閣府『生活設計と年金に関する世論調査（令和5年11月調査）』

日本経済団体連合会『2021年9月度 退職金・年金に関する実態調査』

内閣府『令和３年度高齢者の日常生活・地域社会への参加に関する調査』