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保有株が下落する恐怖でパニックに…なぜ株価は下がるのか?原因別対策を解説【投資の基本】

THE GOLD ONLINE(ゴールドオンライン) / 2024年7月18日 10時15分

保有株が下落する恐怖でパニックに…なぜ株価は下がるのか?原因別対策を解説【投資の基本】

(※写真はイメージです/PIXTA)

株式投資では、特に経験の浅い人ほど保有株の下落に恐怖を感じ、パニックに陥るようなケースも見られます。しかし、なぜ下落するのか、下落したときにどうすればいいのかをあらかじめ理解しておけば、その恐怖もやわらぐでしょう。そこで今回は、株式会社ソーシャルインベストメント川合一啓氏が、株価が下がる原因を4つを分けたうえでそれぞれの対策について解説します。

なぜ下落するのか、下落したときにどうすればいいのかを知るために、今回は4つの下落パターンとその対策について見ていきましょう。

(1)配当落ち

配当を受ける権利を得られる最終日の翌日(配当を得る権利がなくなる日)を「配当落ち日」と呼びますが、この配当落ち日から株価が下落する銘柄は少なくありません。なぜならば、配当を目当てに株を買った人が、配当を受ける権利を確定させた直後に、その株を売るケースが少なくないからです。

そして、配当落ち日に株価が下がることがさらに売りを呼び、しばらく株価が下がっていくケースもあります。配当落ちが原因で株価が下落した場合は、下落後の株価によって、保有し続けるか売るかを決めるとよいでしょう。後に配当が入金されるのですから、その分以上に下がらなければ、保有し続けてもトータルでは損失になりません。

また、下落後の株価が割安でまた上がると思えるならば、同じく保有し続けてもよいでしょう。一方、下落後でも株価が割高だと思えるならば、さらに下がる可能性が高いので売ってもよいでしょう。

(2)期待を下回る業績(または業績予想)の発表

期待を下回る業績(または業績予想)の発表があった場合もまた、株価が下落することが少なくありません。株式投資をする人というのは先を予想して売買をしていますので、その予想が実現しなかったり、その先もまた期待通りにいかないと思えたりすると、株を売ってしまうからです。

この期待を下回る業績(または業績予想)の発表によって株価が下落した場合も、下落後の株価によって、保有し続けるか売るかを決めるとよいでしょう。

過剰に下落しすぎて、その時点での株価が割安でまた上がると思えるならば、保有し続ければよいでしょう。一方、今後予想される業績を考えると、下落後も株価がそう割安ではないと思えるならば、その後株価が上がる確率も低いでしょうから、売った方がよいでしょう。

(3)買値が割高すぎた

もともとの買値が割高すぎて、後にその株価が適正水準まで下落していく場合もあります。

これはつまり、その価格で買った判断が誤りだったということです。また、株式市場全体が「バブル」になっているときや、ある銘柄に過剰な期待がかかっていて株価が異常に割高になっているときなどは、あるタイミングでその幻想からみんなが目を覚まし、株価が大きく下落することもあります。

このように買値が割高すぎて後に株価が下落した場合も、下落後の株価によって、保有し続けるか売るかを決めるとよいでしょう。下落した時点でもまだ割高ならば、その後さらに下がる確率が高いでしょうから、すみやかに売るべきでしょう。

一方、十分に下落し、株価がむしろ割安の水準まで下がり今後は上がっていくだろうと思えるならば、保有し続ければよいでしょう。

(4)原因不明

原因不明で株価が下落することもあります。そして、それはむしろ少なくないのかもしれません。

株式市場には、さまざまな人が、さまざまな思惑を持って、さまざまな投資手法を用いて参加していて、その人たちの売買の結果が株価の上下となります。したがって、そんな株価の上下を完全に分析したり予想したりすることは、不可能なのかもしれません。つまり、株価というのはなぜかわからないけど上がったり下がったりすることがめずらしくない、ということです。

このように、原因不明で株価が下落することはめずらしくありませんし、予想もできません。ですから、下落したからといって保有株を売る必要もないでしょう。買った時点での予想や展望を信じ続け、「単に運が悪くて株価が下がっただけで、何もする必要はない」と思っていればよいのではないでしょうか。一方、そこでいちいち売ってしまうと、「高く買って、安く売る」投資になってしまうかもしれません。

保有し続けるか売るかは、下がった時点での株価が重要

ここまで解説したとおり、株価が下がる原因としては「配当落ち」「期待を下回る業績(または業績予想)の発表」「買値が割高すぎた」「原因不明」の4つが挙げられます。

最初の3つの場合は、下がった時点での株価によって保有し続けるか売るかを決めるとよいでしょう。そして最後の「原因不明」で下がった場合は、何もする必要がないでしょう。

川合 一啓

株式会社ソーシャルインベストメント

取締役CTO

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