年金月31万円・65歳大企業元部長、退職金3,000万円で「軽井沢の別荘」を妻にプレゼント。二拠点生活を始めるも…一人ぼっちであわや老後破産！衝撃の5年後の姿【一級建築士が解説】

（※写真はイメージです／PIXTA）

仕事一筋で働いてきた人にとって老後の暮らしとは、まさしく“セカンドライフ”、第二の人生の始まりです。たとえば、憧れの海辺の家に住んで、ゆったりとした時間を過ごす。高原の避暑地で自然の風と時間をともにする。そんな夢を描いている人もいるでしょう。しかし、現実は甘くありません。理想を追い求め、購入した不動産が、思わぬ落とし穴になるケースもあります。今回は、Aさんの事例をもとに、老後の不動産購入で気を付けるべきポイントを一級建築士の三澤智史氏が解説します。

仕事一筋の夫、定年後はどうするか

Aさんは、プライム企業で部長にまで営業一筋でのぼりつめた、現在70歳の男性です。子育てはほとんど奥様に任せきりでしたが、かわいい1人娘は20年ほど前に嫁ぎ、それからは夫婦水入らずの生活を送っています。

娘が嫁いで妻と2人きりの生活になったタイミングで、老後について考えはじめました。仕事を生きがいにしてきたため、特にやりたいことはなかったものの、いままで仕事に忙殺され、妻とゆっくりとした時間を過ごせたら、妻に恩返しができたら、とぼんやりと思っていました。

転機…軽井沢という新たな選択肢

あるとき、YouTubeを流し見していると、軽井沢暮らしを送る夫婦の動画が流れてきました。「軽井沢か……」昔、家族で夏に訪れたことがあったAさん。「夏なのに、木陰はウソみたいに涼しくて過ごしやすかったなあ」パソコンからアルバムフォルダを検索して、その日はついつい夜更かしして当時の思い出に浸ってしまいました。翌朝、目が覚めても余韻が続いていたAさん。「決めた」とつぶやき、妻へ話を持ちかけます。

「定年後は軽井沢に別荘を購入してリゾートライフを送らないか」妻は最初こそ驚くものの、「それも素敵ね」と乗り気な様子。ざっと調べたところ、物件も退職金があれば予算内で購入できそうです。

老後に期待を膨らましつつも、Aさんのまじめな性格は悪い方向に働き、じっくりと老後のことを考えることなく退職の日まで仕事ばかりしていました。いざセカンドライフが始まると、誰に相談するわけでもなく一目ぼれした軽井沢の別荘を、65歳で退職金のすべてを費やし、現金一括で購入することになります。

不動産の現金一括購入

メリット

最大のメリットは、融資を利用しないため利息の負担がないことです。たとえば、3,000万円の不動産を1％の金利で購入すると、支払総額は約3,500万円にもおよびます。しかし、現金一括で購入すればその分約500万円の利息を抑えることが可能です。

また、住宅ローンの返済に悩まされることもなくなります。返済に追われるメンタルは想像以上に大きいため、Aさんのように現金一括購入なら安心した暮らしを送れる人は多いでしょう。

デメリット

現金一括購入には思わぬ落とし穴があることも事実です。保有する現金が大幅に減少するからです。ライフプランにおける予期せぬトラブルで急に大きな現金が必要なとき、手元に十分な現金がなく対応できないリスクがあります。そのため、一定の現金を残しておくなど資金計画が必要です。

Aさんは、定年退職後に「これからは大きなお金がかからないだろう」と思い別荘を一括で購入しました。これらデメリットを検討することなく購入に踏み切ったということです。この判断が、その後のAさんのセカンドライフに影をもたらすことになります。

妻のためだったのに…

Aさん夫婦は、冬は都内のマンション、夏は軽井沢の別荘と、豊かなセカンドライフを送っていました。ところが、最初の1年半はよかったのですが、次第に妻の不満が募っていきます。

妻は、Aさんの退職後、Aさんの生活に振り回されることや、これまで以上にAさんと長い時間をともにすることについて、想像以上に心身の負担を感じていました。最初の夏は友人を招くなど楽しく過ごしたのですが、交通費がそれなりにかかるので、友人はそうそう来てはくれません。冬は都内で過ごすので、まだマシですが、夏に四六時中夫と一緒にいることに耐えられなくなったのです。

そこで決断したのが、Aさんとの離婚。妻の意思は固く、4年にわたり何度も話し合いを重ねましたが離婚の結論が覆るには至らず、2人は熟年離婚することになります。熟年離婚の件数は毎年増加しており、いまや誰にでも起こりうるリスクといえるでしょう。一般的に熟年離婚とは20年以上連れ添った夫婦が離婚することを指します。なお、2023年の厚生労働省の統計によれば、離婚件数は18万3,808件、そのうち熟年離婚は3万9,812件。つまり、離婚件数のうち約22％が熟年離婚ということになります。

不動産が財産分与の対象に…安易な選択が招いた悲劇

Aさんにはさらに「財産分与」という問題も発生します。財産分与とは、夫婦が結婚生活中に築いた財産を離婚時に公平にわけることです。具体的には、現金・不動産・株式など有価証券・自動車など、夫婦が共同で所有する財産や、どちらか一方の名義であっても夫婦の協力で得られた財産を分配します。

Aさんは、都内のマンションと別荘を所有しています。財産分与の期限が迫るなか、現金化しやすいマンションを売却することに。不動産会社によると、都内のマンションは約3,500万円で売却できるとのことでしたが、急な売却のため、安値で買い取ってもらうことに。一方、別荘は売却に時間がかかりそうだったため、Aさんは仕方なく別荘に住むことを決意しました。現金がほとんどなかったAさんは、マンションの売却代金を全額妻に渡すことで財産分与は完了しました。

老後資金で不動産購入する前に知っておきたいこと

夫婦2人では年金月31万円ほど受け取れていましたが、Aさんは年金分割によりもらえる年金も減少したほか、外食がかさみ、軽井沢の別荘の維持費も必要なことから、その別荘の管理人として働くことを決めました。生真面目で、仕事となると細やかな配慮ができるAさんには、管理人の仕事は性に合っているようで、いまでは観光ボランティアも務めるなど充実した毎日を送っています。

Aさんは幸い老後破産までは至らなかったものの、不動産の購入にあたっては以下のことを念頭に置き、慎重に進めることが大切です。

・ライフプランやライフステージに合わせた予算に合わせた資金計画 ・不動産会社やファイナンシャルプランナーなど専門家との協議 ・リスクヘッジを見据えた物件選定

不動産は高価な買い物ですので、時間をかけて信頼できるパートナーと二人三脚で選ぶようにしましょう。  

三澤智史

一級建築士/一級建築施工管理技士／2級ファイナンシャル・プランニング技能士