年収800万円・42歳サラリーマン「8,500万円・23区内新築マンション」ペアローンで購入を決めたが…計画破綻、まさかの理由に妻激怒

（※写真はイメージです／PIXTA）

近年、不動産価格が高騰により、庶民の夢であるマイホームの実現のハードルがどんどん高くなっています。そのような状況下、ペアローンを活用し夢を実現させる夫婦が増加。ふたりの力を合わせて夢を実現――しかしその過程で、夫婦が険悪になることもあるようです。

マイホーム価格高騰…遠のく庶民の夢

地価や建築資材、人件費の高騰などにより、マイホーム実現のハードルは上がるばかり。国土交通省が発表している不動産価格指数をみていくと、2024年8月、住宅地の指数が116.5、戸建て住宅が117.8、マンション（区分所有）は206.4、住宅全体で140.5でした。

10年前の2014年と比較すると、住宅地、戸建て住宅は20ポイント、マンションは90ポイント、住宅全体では40ポイント弱も上昇しています。

【不動産価格指数】

2014年：102.6／97.4／99.5／113.9

2024年：140.5／116.5／117.8／206.4

※数値左から、住宅総合／住宅地／戸建て住宅／マンション（区分所有）

不動産価格指数からもマンションの価格が著しく上昇していることがわかります。今年1月、不動産経済研究所のまとめで、東京23区の新築マンション平均価格 初めて1億円を超えたと話題になりました。高額物件が平均値を押し上げたという一面があるものの、その後も価格は高止まり。最新10月の新築マンション価格は、首都圏で9,239万円。エリア別にみていくと、東京23区で1億2,940万円、東京都下で6,445万円、神奈川県で6,783万円、埼玉県で5,760万円、千葉県で5,843万円となっています。

マイホームを検討する際、指標となるのが年収倍率と返済負担率。物件価格に対して物件価格は5～7倍、年収に対するローン返済は20％前後が適正といわれていますが、この数値内でマンションを探そうとなると……相当の高給取りでないともはやマイホームの実現は夢物語です。

「住宅ローンは絶対いけますよ」営業担当も太鼓判だったが

そのような状況のなか、増えているのがペアローンでのマイホーム購入。1馬力では無理ですが、2馬力なら余裕、といったところ。共働き世帯の増加という背景もあり、高額物件を夫婦で力を合わせて購入。リクルートによる『2023年首都圏新築マンション契約者動向調査』によると、ペアローンは住宅購入者全体の34％、また共働き世帯では54％を占めるといいます。

伊藤純也さん（仮名・42歳）もまた、共働きの妻・里美（仮名・35歳）とペアローンでマンション購入を考えていたといいます。

――お互いの通勤のことを考え、ロケーション的にバッチリな23区内の新築マンション。3LDK・70平米で8,500万円。頭金は1,500万円、7,000万円・30年返済のペアローンを組んで買おうと考えていました

大手IT会社勤務の純也さんの年収は800万円ほど、里美さんの年収は500万円ほどだといいます。不動産会社の営業マンからは、純也さんひとりでもローンを組めるだろう、といわれましたが、夫婦で話し合ってペアローンを活用することに。

ペアローンは、単独の借り入れよりも借入金額を増やせたり、夫婦それぞれが住宅ローン控除を利用できたり、それぞれが団信に加入できるといったメリットがあります。一方で諸費用が増える可能性があったり、死亡時や離婚時にリスクがあったりというデメリットもあるので、夫婦で話し合うほか、専門家や金融機関に相談するのも手です。

伊藤さん夫婦の場合、収入的にもなんら問題なく、住宅ローンの申し込み段階ですでに買った気でいたといいます。しかしある日、夫の携帯電話に不動産会社の担当者からの電話がかかってきました。

――まずは旦那様だけにお知らせしようかと思い……

そのあとに続いた内容は、「審査に落ちました」という衝撃的なものでした。純也さん、一瞬、耳を疑ったといいます。なぜ、収入も問題なく、太鼓判を押されていたはずなのに審査に落ちたのか――。

国土交通省『令和5年住宅市場動向調査』によると、希望額融資を断られた理由として最も多かったのが「年収」で理由の50.0％。「他の債務の状況や返済履歴」が19.2％と続きます。純也さんの場合、原因と思われるのがクレジットカードの返済滞納。それは結婚前の話。普段あまり使わないカードだったこともあり、使用停止になっても気づかず、督促状が送られてきても、しばらく気づかなかったとか。クレジットカード返済の滞納の場合、2ヵ月以上の滞納が続くと、信用情報に傷がつくリスクが増します。

妻・里美さんには「7歳年上のしっかりものの夫」で通っていたといいますが、結婚前のだらしないエピソードでイメージ崩壊。マイホーム購入計画も白紙になり、里美さん、しばらくは口をきいてくれなかったといいます。

おそらく、あと1年もすれば、ブラックリストからは名前が消えるはず……来年、リベンジの予定だといいます。

［参考資料］

国土交通省『不動産価格指数』

不動産経済研究所『首都圏 新築分譲マンション市場動向 2024年10月』

リクルート『2023年首都圏新築マンション契約者動向調査』

国土交通省『令和5年住宅市場動向調査』