燃えるゴミ？資源ゴミ？服の捨て方の具体例4選と、捨てるときの要注意ポイントも！

服を燃えるゴミとして捨てるときの注意点と自治体別の捨て方具体例、捨てる以外の処分方法を詳しく紹介！いらない服を捨てるとき、分別に迷ったことはありませんか？迷っているうちに片付けようという気持ちがなくなってしまいそうな人は要チェックです！

服を捨てるときは燃えるゴミで大丈夫？

気付いたら大量にたまってしまった服をこの機会に処分したい、家族の衣類をまとめて処分したいけれど何ゴミなのかがわからないなど、分別に迷って結局捨てられなかったという経験をしたことがある人も多いのではないでしょうか。

基本的に、いらない服は綿やポリエステル、ナイロンなどの素材にかかわらず、自治体指定のゴミ袋に入れれば燃えるゴミとして捨てられます。

しかし自治体によっては、燃えるゴミではなく資源ゴミや燃えないゴミに分類されることもあるため、必ず事前に確認しておきましょう。

服を燃えるゴミとして捨てるときの注意点

上述の通り、いらない服を捨てる際は基本的に燃えるゴミとして捨てられますが、その際いくつか注意しておきたいポイントがあります。

場合によっては法律に違反してしまう恐れもあるため、しっかりチェックしておきましょう。

ここでは、服を燃えるゴミとして捨てるときの注意点について詳しく紹介します。

自治体の分別ルールに従って捨てる

ゴミの分別は全国で統一されているわけではなく、自治体ごとにルールが決められているため、それぞれのルールに従って捨てるよう注意しましょう。

例えば、燃えるゴミとして捨てるよう指定している自治体もあれば、資源ゴミとして回収してリサイクルやリユースする自治体もあります。

なお、手袋や靴下、革製品などは資源ゴミとして出せない場合も多いため、事前に自治体のホームページで確認することが大切です。

また、ゴミ出しには「9割ルール」というものがあり、9割以上が燃える素材でできている服であれば、燃えるゴミとしてそのまま処分できる自治体が多いです。

チャックやファスナー、ボタンなどの金属製の装飾部分が全体の1割を超えるようであれば、切り取って別で捨てます。資源ゴミとして回収・再利用される場合は、切り取らずそのままにしておきましょう。

ただし、汚れや型崩れ、破損しているような着られない服は資源ゴミではなく、燃えるゴミとして捨てます。

基本的に1家庭あたり1回につき3袋以内に収める

あまり知られていませんが、ゴミ出しには回収日や分別以外にも「基本的に1家庭あたり1回につき3袋（自治体によっては4袋）以内」に収めるというルールがあります。

なぜなら、一か所の集積所に一度に大量のゴミが捨てられてしまうと、集積所を回りきれなくなるなど、通常の回収に支障をきたす恐れがあるからです。

一度に大量の服を捨てたい場合は、ゴミ処理場へ直接持ち込むか、専門の業者に依頼して処理してもらいましょう。自治体によっては、事前に連絡して相談できる場合もあります。

名前がわからないようにして捨てる

子どもが大きくなって着られなくなった服を捨てる場合などは、名前が書いていないか確認してから捨てることが大切です。

子どもの服は持ち主が誰なのかわかるようにフルネームで書いてあることが多いため、そのままの状態で捨ててしまうと誰の持ち物なのか特定できてしまう可能性があります。

服や下着、靴下に直接名前を書いている場合は、マジックで塗りつぶすなどしてから捨てましょう。

また、制服の場合は通っていた学校までわかってしまい、より多くの個人情報が流出することも考えられます。

そのような場合は、刺繍で縫われた名前を小さなハサミで切ってほどいてから処分したり、直接ゴミ処理場に持ち込んだりなどの対策が必要です。

女性用の衣類は中身がわからないようにして捨てる

ゴミ集積所に女性用の衣類を中身がわかる状態で捨ててしまうと、ゴミを漁られてしまう恐れもあるため避けた方がよいでしょう。

特に下着類は中身が見えない袋で包んだり、タオルや女性用とわからないような衣類で包んだりしてからゴミ袋に入れ、回収の直前に集積所まで運ぶなどの対策を行うのがおすすめです。

燃やして捨てるのはNG

「捨てたい服の量が多くてゴミ袋に入れるのが面倒」「どうせ燃えるゴミなら燃やしてから捨てた方がかさばらないだろう」などの理由から、服を焚き火などで燃やしてから捨ててしまうと、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」の16条の2に違反してしまいます。

この法律に違反すると、5年以下の懲役と1000万円以下の罰金のいずれか、もしくは両方の罰を受ける可能性があります。

また、服を燃やすと灰や煙、においだけでなくダイオキシンやPM2.5などの有害物質が発生して近隣の住宅に迷惑がかかるため、決して衣類を燃やさないようにしましょう。

燃えるゴミ？資源ゴミ？服の捨て方具体例4選！

服の捨て方は自治体で異なりますが、具体的にはどのような違いがあるのでしょうか。ここでは、服の捨て方の具体例を自治体別に紹介します。

東京都文京区

東京都文京区では、いらない服を区内14か所にある公共施設にて資源として回収し、リユースやリサイクルする取り組みを行っています。

回収可能なのは、シャツやジャケット、コート、ジーンズ、ワンピースなどの衣類全般や靴類、カバン類、下着や靴下類です。

衣類は洗ってきれいな状態にしてから透明や半透明のビニール袋に入れ、靴やカバン、ベルトなどは他の衣類と別の袋に分けて資源として出します。

汚れている衣類は資源として回収できないため、燃えるゴミとして出しましょう。

神奈川県横浜市

神奈川県横浜市では、いらない服を古布として回収してリユースやリサイクルしています。

回収可能なのは、洗濯済みでしっかりと乾いた服。中身がはっきりと確認できる透明もしくは半透明の袋（紙袋は不可）に入れ、回収日に出しておくだけでOKです。

コートやジーンズ、下着類、ズボン、スラックス、Tシャツなどは古布として回収可能ですが、汚れや破れのあるもの、濡れているものはリユースやリサイクルに支障をきたす可能性があるため、燃えるゴミとして処分することになっています。

なお、カバンや靴、靴下なども燃えるゴミに分別されます。

宮城県石巻市

宮城県石巻市では、いらない服を資源ごみとして回収し、海外でリユースしています。

石巻市指定のゴミ袋を石巻市内のコンビニやホームセンター、ドラッグストアなどで購入し、指定のゴミ袋に捨てる服を入れて、月に2回の資源ゴミ（古着・布類）の日の朝8時半までにゴミ集積所に出します。

捨てる服のボタンやファスナーは、外したり切ったりする必要はありません。

ただし、汚れているものや濡れているもの、綿入りのものは資源物として再利用できないため、燃えるゴミとして出すことになります。

北海道札幌市

北海道札幌市では、衣類として再利用できるものを「古着」、再生できないものは「燃えるゴミ」、素材に綿を50％以上使用した下着を含む布類は「古布」として回収しています。

「燃えるゴミ」として処分するときは、指定のゴミ袋に入れてゴミ集積所に出しましょう。金属の装飾が付いているベルトなども、燃えるゴミとして出すことが可能です。

汚れや破れのあるものや濡れているもの、においの強いもの、下着や靴下なども燃えるゴミとして処分します。

捨てる以外にどんな方法がある？いらない服の処分方法

いらない服は汚れたり破れたりしていない状態のものであれば、捨てる以外にもさまざまな処分方法があります。

ここでは、捨てる以外の服の処分方法を4つ紹介します。

支援団体などに寄付する

日本国内には不要となった衣類を回収し、海外への支援を行っているNPO法人や市民団体が多数あります。

寄付した服は開発途上国へ輸出されてリユースされたり、服を販売した売り上げを食料品やワクチンに変えたりなどして活用されています。

いらない服を処分したいだけでなく、社会貢献をしたい人におすすめですが、団体へ送る際の送料が自己負担であったり、手数料がかかったりするケースが多い点に注意が必要です。

リサイクルショップやフリマアプリなどで売る

流行のブランドや状態のよい服、未使用品は、リサイクルショップやフリマアプリで売って家計の足しにするのもおすすめです。

ノーブランドの服は高値で売れる可能性は低いですが、複数枚をまとめれば単品よりも高値で売却できる可能性があります。

服を洗濯してきれいな状態にしておくことも、高値で売却するために重要です。

不用品回収業者に引き取ってもらう

自分の都合のよい日時にいらない服を処分したい場合は、不用品回収業者に引き取ってもらうのもよいでしょう。

自治体のゴミ収集は回収日が決まっていますが、不用品回収業者であれば指定の日時に自宅まで引き取りに来てくれます。

また、素材や状態によって分別する必要はありません。そのため、手軽に服を処分したい人や大量の服を処分したい人に向いている方法だといえるでしょう。

ただし、人件費や出張費がかかることから、他の処分方法と比べて割高になります。他に不用品があって一緒に処分したい場合などに利用するのがおすすめです。

ファッションブランドの衣類回収ボックスを利用する

近年、服の大量廃棄による環境破壊などのさまざまな問題を解決しようと、大手ファッションブランドが不要な衣類の回収を行うケースが増えています。

多くの場合、店頭に衣類回収ボックスが設置されていて、そこにいらない服を入れれば無料で処分できます。

回収可能な衣類はブランドによって異なり、自社製品のみを対象としている場合と他社製品も対象となっている場合があるため、事前に確認が必要です。