玉川徹氏、中居正広「騒動」を巡り自身が取材したフジテレビ現場の声を伝える「コーポレートガバナンスが機能不全に陥っている」…「モーニングショー」

フジテレビ

　テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜・午前８時）は１６日、フジテレビの持株会社であるフジ・メディア・ホールディングス（ＨＤ）の株式を７％以上保有しているという米投資ファンドのダルトン・インベストメンツとその関連会社が米東部時間１４日（日本時間・１５日）、タレントの中居正広の問題に絡み同ＨＤに対し調査や信頼回復を求める書簡を送付したことを発表したことを報じた。

　中居のトラブルに同局の社員が関わったと一部で報道されたが、同局は「一切関与しておりません」との否定コメントを発表している。ただ「物言う株主」として知られるダルトンは書簡で「問題を曖昧にせず、適切かつ迅速に扱うことが求められている」と外部の専門家による第三者委員会の設置や再発防止策の提示を要求。「大株主の一人として、私たちは激怒しています」とした。

　スタジオでは、ダルトン・インベストメンツが明らかにしたフジＨＤへの要請した書簡を一部要約して紹介した。それによると「中居さんの騒動に関連する一連の出来事は、エンターテインメント業界全体の問題だけでなく、フジのコーポレートガバナンスの重大な欠陥を露呈しています。事実の報告における一貫性と透明性の欠如。そしてその後の弁明の余地のない対応の不備は視聴者の信頼を損なうだけでなく株主価値に直接影響するものであり厳しく非難されるべきです。私たちは憤慨しています！この問題をあいまいにせず適切かつ迅速に対処することが必要不可欠です。私たちは事実の調査・解明のため直ちに外部の専門家からなる第三者委員会の設置と再発防止策を提示することを求めます」と要請した。

　コメンテーターで元テレビ朝日社員の玉川徹氏は、今回の事態に「調査で言えば、今回のトラブルに関しての調査も入ってくると思うんですが、ただ、今回のトラブルは非常にプライバシーに関わる問題だとか、場合によってはトラブルの相手側に対する二次被害になってしまう可能性もあるんで、我々も慎重にずっと今まで扱ってきたことがあるんで、調査が進んでもすべてが公開されるとは思わないんです、トラブルに関して」と指摘した。

　さらに今回の大株主であるダルトン・インベストメンツの要請の中にある「フジのコーポレートガバナンスの重大な欠陥」という箇所について、自身の取材から「私が聞いている話でも経営陣自体を刷新した方がいいんじゃないかって指摘も出ているようなことらしいんです」と明かした。

　さらに「私も今までいろいろ取材をしてきているんですけども、そういうふうな中から出ているのは」とし「フジテレビの現場の中からもコーポレートガバナンスが機能不全に陥っているっていうふうな声が上がってきているんです」と明かした。続けて「私、現場の方もいろいろ知っていますけど、フジテレビ、優秀な社員の方がいっぱいいる。テレビ朝日にいないようなタイプの優秀な社員の方もいっぱいいるっていうのがあって」とし今回の問題が「経営陣側の問題であれば、ここを変えていかないとフジテレビが未来に向かって進んでいく時の、もしか障害になるんであれば、そこも変えていかなければいけないんじゃないかと僕は感じているんです」と指摘した。

　続けて「今回は外圧ですけど、外圧があったとしても、フジテレビの将来を考えるんであれば、これを機として変えなきゃいけないことは変えていくことが必要なんじゃないか」と提言していた。