20年度映画館・シネコン市場「鬼滅」なければ3分の1に縮小した可能性も

一方で、これまでも普及が進んできたNetflixやHulu、Amazonプライムビデオといった動画配信サービスがコロナ禍で急速に台頭してきた。

総務省の各調査でも、二人以上世帯のうちダウンロード型の動画サービスなどはコロナ前に比べ急速に支出が増えた一方、映画館への支出は大幅に激減するなど、「映画は映画館で観る」という従来のライフスタイルの変化がコロナ禍でさらに進んだ。

既に経営体力を消耗し、コロナ以前の収益水準に戻れるかが不透明な映画館・シネコンにとっては、動画配信サービスは今後限りあるユーザーを取り合う、共存不可能な競合相手となる可能性もある。そのため、いかに差別化や映画館の魅力訴求を行い、動画配信サービスに流出した鑑賞客の来館頻度を高められるかが、長期的に映画館・シネコン産業が生き残るカギとなってくる。

各映画館がコロナ後を見据えた集客戦略をどう打ち出していくのかが、今後最大の注目点となる。

（冨田格）