SEO 戦略からみたコンテンツマーケティング設計の手法(後編-1:編集方針)

インターネットコム / 2014年5月22日 8時30分

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SEO 戦略からみたコンテンツマーケティング設計の手法(後編-1:編集方針)

前編に続き、SEO 視点でのコンテンツマーケティング設計、特に長期間におけるユーザーとのコミュニケーションシナリオ視点について解説するが、大きく分けて(1)「コンテンツの編集方針」と(2)「コンテンツの公開・更新周期」について、2つのテーマがあるため、後編を2回に分けて連載する。

さて、前編でも解説した通り、検索エンジンの評価においてコンテンツの品質が重要視される中で、「コンテンツマーケティング」という言葉が、やや大仰に受け止められていることもある。

しかし、実態は「極めて当たり前の Web サイト運営」の一部であり、たとえ運営サイドに SEO 施策を推進したいというトリガーがなくとも、コンテンツ施策が推進されている状態を作るべきだ。なぜなら、それが自社のサービスに対するユーザーの信頼と利用を勝ち取る上で、極めて重要な要素であるからだ。

図1に示す通り、ユーザーは検索サイト、ニュースメディアサイトやキュレーションメディアサイト、そして自社サービスの競合となるサイトを常に回遊している。また、スマートデバイスからの訪問が半数以上というサイトも増える中、ニュースやコンテンツをキュレーションするモバイルアプリも、ユーザー行動の起点「喚起」において主導権を握っているといえる。

その中で、SEO 戦略からみたコンテンツマーケティングのポイントは、これらユーザー回遊行動の一角である「キーワードで検索する」という行為が行われた際に、そのユーザーと接触するチャンスを逃さないコンテンツ体系を構築できているか、ユーザーとのコミュニケーション接点を幅広く確保できているのか、という点にある。

前編では、商品やサービスの必要性が顕在化した検索ユーザーに対応するコンテンツ施策を中心に解説したが、後編2回の連載では、ユーザーのネット回遊行動から自社サイトのサービス利用へと誘引する、より広い情報収集段階での検索ユーザーを対象としたコンテンツ設計について解説していく。

■検索を起点としたユーザーの求める情報深度に合わせたサイト作り

前編で述べたような、ニーズが顕在化したユーザーにフォーカスしたコンテンツ施策の場合、その運用結果を Web 解析ツールで検索訪問キーワードのデータで見てみると、求める商品やサービス名の検索による比較検討材料の情報収集と思われる検索キーワード、在庫や価格の調査と思われる検索キーワード、不動産・求人情報・店舗情報の場合は地名や行政区分を掛けあわせた検索キーワードによるものなど、概ね「検索対象」+「利用や実行に移すための判断基準や利用したいサービスの状況」となる情報を求める傾向が、検索キーワードに見られるはずである。

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