出光、ENEOS、トヨタ、三菱重工がカーボンニュートラル燃料の導入に向け連携 2030年頃の実現目指す

出光興産、ENEOS、トヨタ、三菱重工業が「CN燃料」の導入・普及に向けた検討を開始（出所：photoAC）

　出光興産、ENEOS、トヨタ自動車、三菱重工業の4社は5月27日、自動車の脱炭素化に向けた「カーボンニュートラル（以下、CN）燃料」の導入・普及に向けて協業していくと発表した。CN燃料の普及には業界を超えた連携が不可欠であり、4社が共同で取り組みを進める。日本国内で2030年頃のCN燃料導入を目指すという。

　CN燃料とは、製品ライフサイクル全体においてCO2排出量を抑えられる燃料のこと。水素とCO2を原料とする合成燃料（e-fuel）や、光合成でCO2を吸収する植物類を原料にしたバイオ燃料などを総称している。特に液体のCN燃料は、エネルギーを「貯める」「運ぶ」点において優位性があり、輸送可能なエネルギー源として適している。

　4社は今後、日本の自動車市場におけるCN燃料の導入シナリオやロードマップ、市場導入に必要な制度について議論や検討を進める方針だ。また、日本におけるエネルギーセキュリティーなどの観点から、CN燃料が製造可能か調査する予定だ。

　出光興産は、中期経営計画で、多様で地球環境に優しい「一歩先のエネルギー」の社会実装に取り組むことを表明している。その一環として今回、国内外の企業と連携し、合成燃料やバイオ燃料といったCN燃料の早期導入・普及を目指している。ENEOSは「エネルギー・素材の安定供給」と「CN社会の実現」の両立を掲げ、水素や再生可能エネルギーの活用を推進している。

　トヨタ自動車は、電動車の普及だけではなくエンジン搭載車両におけるCO2排出量削減にも取り組んでいる。2007年には、ブラジルでフレックス燃料車（バイオ燃料とガソリンの混合燃料で走る自動車）を導入した。今後もエンジン搭載車両のCO2削減に取り組み、CN燃料の普及に貢献するエンジンの開発も検討している。

　三菱重工グループは、2040年までにCNを達成する「MISSION NET ZERO」を宣言。CO2エコシステム、水素エコシステムの構築などに取り組んでいる。