社内コミュニケーション、”課題あり”が8割 効果があった施策1位は「飲み会」

社内コミュニケーションに関して、総務担当者が抱える課題とは

　総務専門誌『月刊総務』を発行する月刊総務（東京都千代田区）は、全国の総務担当者を対象に「社内コミュニケーションについての調査」を実施した。

●8割超が「社内コミュニケーションに課題あり」

　社内コミュニケーションについて、課題が「ある」と回答した総務担当者は84.8％に上った。具体的に課題を感じる点については、「部門間のコミュニケーション」（77.5％）が最多に。「上司・部下間のコミュニケーション」（60.9％）、「メンバー同士のコミュニケーション」（46.4％）が続いた。

　一方、課題が「ない」と回答した企業からは、理由として「代表自らが各部署、各事業所へ赴き計画や方針説明を実施している」「ランチ代補助制度を使ってマネジャー・リーダー陣が積極的にメンバーとコミュニケーションをとりにいっている」「社員の希望に合わせてオンライン・対面での面談を定期的に実施している」といったものが寄せられている。

●効果があった施策、1位は「飲み会」

　こうしたコミュニケーション課題に対して効果があった施策は、「飲み会」が32.6％と最多に。「1on1」（29.2％）、「レクリエーション」（28.1％）が続いた。

　社内コミュニケーションが経営に与えると思う影響については、「業務の円滑化」が72.5％で、「離職率の低下」（69.1％）、「モチベーションの向上」（65.2％）が続いた。

●アフターコロナで半数が「変化あり」

　アフターコロナにおける、社内コミュニケーションの方法については、約6割が「変化があった」と回答した。コミュニケーションの頻度については、「変わらない」が57.3％と最多。「減少した」は25％、「増加した」は17.4％だった。

　具体的なコミュニケーション方法の変化としては、「テキストコミュニケーションの増加による、ブラックボックス化の減少」「チャットなどによるコミュニケーションで言葉が足らず、意思疎通が不十分なことが多い」「他部門の様子が見えづらくなりハラスメントが起きるようになった」などが寄せられている。

●解決が難しい課題、最も多いのは？

　社内コミュニケーションにおいて、解決が難しいと思う課題については、「社員の参加意識の醸成」が63.5％と最多に。「部署間の連携促進」（44.4％）、「コミュニケーションの頻度調整」（30.3％）が続いた。

　また、社内コミュニケーションがイノベーション創出に与える影響については、20.2％が「非常に強い影響がある」と回答。「ある程度影響がある」（65.7％）と合わせると、8割以上に及ぶ結果となっている。

　調査は6月6～13日に『月間総務』読者および「月間総務オンライン」のメルマガ登録者に実施。178件の回答を得た。