ディズニーは「中高年向け」に舵を切る？ 日本での勝ち筋は

ディズニーは「中高年向け」コンテンツとなるのか？

　東京ディズニーリゾートは、開園以来40年以上にわたり日本を代表するテーマパークとして君臨してきた。しかし、近年の来場者データを見ると、興味深い傾向が浮かび上がっている。

　コロナ禍の影響があるため一概に比較することは難しいが、2019～2024年度にかけて39歳以下世代の来場者比率は減少傾向にあり、40歳以上の層が増加傾向にある。この現象をもって「若者のディズニー離れ」という言葉が世を駆け巡り、ディズニーが若年層からの支持を失ったとする論調が広まった。しかしそれは真実だろうか。考察したい。

●ディズニーに迫る「娯楽の多様化」の波

　オリエンタルランドのファクトブックによると、若年層の来場者比率が低下しているのは事実である。また、来場者数が回復傾向にあるとはいえ、若年層の来場者数もコロナ禍前と比較して少ない。この事象には複数の要因が考えられる。

　理由の一つとして考えられるのが、子ども世代の娯楽の多様化である。現代の子どもたちはテレビやスマートフォン・ゲーム機などを通じて膨大なエンターテインメントにアクセスできる。

　ディズニーは依然として人気だが、ディズニー以外の選択肢は年々増え、過去と比べて相対的にプレゼンスが低下したといえる。特に1990年代以降に子ども時代を過ごした世代は、ディズニーのプレゼンスがそれ以前の世代と比べて低下しており、結果としてテーマパークを訪れるモチベーションも低下したと考えられる。

　人口構造の変化も考慮すべきだ。少子高齢化が進む日本では若年層の人口が減少しており、必然的に来場者の年齢構成にも影響する。ただし、これはあくまで長期的なトレンドであり、ここ数年における「若者離れ」の主要因であるとまではいえない。

　経済的要因、ディズニーリゾートの価格戦略も理由の一つだ。オリエンタルランドが「量から質」を重視する方針をとって以降、1人当たりの売り上げは2019年3月期と比べて約40％上昇している。

　ディズニーリゾートは年間パスを廃止し、チケット価格を上げた。加えて1人当たりの飲食・物販の売り上げも上昇しており、「質重視」の方針は成功したといえる。

　一方で、相対的に収入が低い若年層が訪問しにくくなった可能性はある。テーマパークへ訪問する際の支出はパーク内での消費だけではない。交通費、宿泊費など、関連する費用の上昇も無視できない。

●コロナ禍が引き起こした「断絶」

　あまり触れられないが、コロナ禍による「娯楽文化・習慣の断絶」も影響していると考えられる。ディズニーリゾートをはじめ、ある程度出費が伴う娯楽文化・習慣の多くは10代後半～20代前半、つまり高校生から大学生の期間にそれぞれが所属する組織の縦や横のつながりで継承されてきた。