ホテルの「客室単価・稼働率」の上昇続く インバウンド需要への対応必須に

　インバウンド需要が堅調に回復をみせ、上場企業のホテルの客室単価と稼働率の上昇が続いている。東京商工リサーチ（東京都千代田区）の調査によると、ホテルを運営する上場企業13社（15ブランド）では、都心を中心に2024年は客室単価・稼働率の最高値を更新したホテルが多くなった。

　コロナ禍前と比較可能な12ブランド（11社）において、2024年7～9月期の客室単価は平均1万5537円に上昇、コロナ禍の最安値だった平均8230円から1.8倍の上昇をみせた。客室稼働率は12ブランドすべてにおいて70％を超え、7ブランドでは80％以上の稼働率となった。

　比較可能な13社（15ブランド）で7～9月の客室単価を2023年同期と比較すると、全社が上回る結果となった。上昇率が最も多くなったレンジは「20％未満」（11ブランド）、最大の上昇幅をみせたのは「三井不動産」で60.7％の上昇となった。2023年同期は、外国人観光客の利用がまだ限定的であったため、主力需要は国内観光客だった。

　コロナ禍だった2020年7～9月と2024年同期の客室単価を比較してみると、すべてのブランドで上昇していた。コロナ禍からの上昇率は「100％以上」が最多レンジで4ブランド、次いで「70％以上100％未満」「50％以上70％未満」が3ブランドで続いた。

　2020年から2024年までの7～9月期における稼働率、客室単価を比較してみると、ビジネスホテルにおいては、稼働率、客室単価ともにコロナ禍の2020年が最低となり稼働率は41.9％、客室単価は6550円だった。インバウンド需要や旅行や出張など国内需要の回復により2024年は稼働率82.3％、客室単価1万3088円と、コロナ禍以降最高値となった。

　シティホテルにおいては、2020年の稼働率は20％台まで落ち込み、ビジネスホテルと比べて大幅な低下となった。2024年は2020年と比較し57.0ポイントの改善となり、稼働率は79.2％と大幅な回復をみせた。客室単価では、コロナ禍以降最高値だった2023年の1万6477円の24.0％増となる2万437円となった。

　2025年には「関西万博2025」を始め、「世界陸上2025」が東京で開催されるなど、大型イベントが日本で開催されるため、訪日外客数の大幅な増加が予測される。稼働率は上昇しているものの、人件費やエネルギー価格の上昇も重なったことで客室単価の上昇も続き、今後も上昇が続くことが懸念される。

　東京商工リサーチは「増え続けるインバウンド需要に向け、従業員の積極的な採用や賃金改定、定着率の向上など、ビジネスホテル、シティホテル業界の待遇改善は必須。今後も需要が高まる中で、どのように対応していくのか、今後の展開が注目される」とコメントしている。