2024年度の「AIスマホ」出荷台数は前年から3倍に増加、約6割が購入意向あり MM総研が調査

AIスマートフォンの出荷台数推移／予測（2023年度～2028年度）

　MM総研は、8月29日にAI（人工知能）スマホの出荷台数推移／予測と一般消費者を対象としたAIスマホの購入意向について発表した。

　同社はAIスマホを、「端末に搭載される生成AIで通信を介さず各種コンテンツを効率的に生成、変換、編集できる、AI機能を実現するSoCを搭載、メーカーがAI機能を訴求もしくはAIスマホと位置付けているもの」と定義。また、発売時点ではAIスマホとしての機能を有していなくても、発売後のソフトウエアアップデートなどでAIスマホ化する製品も含めている。

　同社の調査によれば、2023年度のAIスマホ出荷台数は385.3万台で、スマホ出荷台数に占める比率は15.1％。2024年度は1149万台（前年度比198.2％増）、AIスマホ比率は44.2％（同29.1ポイント増）で、今後2028年度には2317万台（スマホ比率88.0％）に拡大すると予測している。

　2023年度発売の端末で、発売時点でAIスマホ機能を利用できた端末はGoogleのPixel 8／Pixel 8 Pro、サムスン電子のGalaxy S24／Galaxy S24 Ultraの4モデル。2024年8月時点ではサムスン電子が13モデルと最多で、Googleは7モデルとなる。その他シャープのAQUOS R9、モトローラのmotorola edge 50 pro／edge 50s proもAIスマホに位置づけられる。AppleにAIスマホとして利用できるモデルはないが、2024年秋以降に発売されるiPhoneにはAppleの生成AIサービス「Apple Intelligence」が搭載されると予測する。

　サムスン電子、シャープ、モトローラはSoC（プロセッサ）にSnapdragonシリーズを搭載。Googleは「Tensor」、Appleは「A17 Pro（iPhone 15 Pro／iPhone 15 Pro Maxの場合）」と自社製を搭載し、今後は台湾「MediaTek」搭載モデルが登場すると予測できる。

　AIスマホの購入意向は「購入したい」が13.8％、「検討したい」が47.4％で合計61.2％に。年代別でみると若年層ほど高い購入意向を示す傾向があり、購入意向者が現在利用するスマホ（割引適用後）の購入価格を加重平均で算出すると64万4114円、AIスマホを購入する場合に支払ってもよい上限額は7万6798円となった。

　AIスマホで利用したい機能（複数回答）は、「Webページの要約や翻訳」（37.2％）、「Web検索のサポート機能」（36.9％）、「リアルタイムでの対面の音声通訳や通話時の通訳､チャット翻訳」（34.9％）、「迷惑電話対策機能」（32.7％）、「写真･動画撮影時のシーンを自動分析」（30.9％）が上位となる。画像／動画関連機能はSNS投稿との親和性が高いことから、若年層ほど利用意向が高く、翻訳機能や迷惑電話対策の機能は高齢層から高く支持されている。