東大、ガザ地区の戦災VRコンテンツを共同開発へ アラブ系メディアとの協力を発表

東大、アルジャジーラとの基本合意を発表（公式サイトから引用）

　東京大学は9月18日、パレスチナ・ガザ地区の戦災VRコンテンツの共同開発に関し、カタールのアラブ系メディア企業であるアルジャジーラ・メディア・ネットワークと基本合意書（MOU）を締結したと発表した。東大の持つVR技術とアルジャジーラの映像・画像データを組み合わせ、ガザ地区の戦争被害を一人称視点で追体験できるVRコンテンツを作るという。

　MOUを締結したのは、東京大学大学院情報学環メディア・コンテンツ総合研究機構。同大学院の渡邉英徳研究室はこれまで、戦災・災害の資料をVR・AR化してデジタルアーカイブにするプロジェクトなどに取り組んできた。また同研究室の小松尚平特任研究員は、戦争被害を記録したバーチャル空間をアバターを介して体験できる「戦災VR」システムを開発。各地で展示活動を行っているという。

　今回の取り組みでは、パレスチナ・ガザ地区を主題とした「戦災VR」コンテンツをアルジャジーラと共同開発する。アルジャジーラからビジュアルデータの提供を受けるとともに、VRコンテンツのストーリーや構成も共同で検討。没入感のあるコンテンツを開発し、研究・教育における利活用を目指す。