LenovoのヤンCEOが語る「AI戦略」 Intel／AMD／NVIDIAのCEOも勢ぞろい

同社がAI時代に打ち出すメッセージとして「Smarter AI for All」を掲げる、Lenovoのヤン・ヤンチン会長兼CEO

　多くのPCメーカーにとって、2024年は“AI元年”だったと呼べるかもしれない。理由としては、半導体メーカー各社からAI（人工知能）の推論実行に特化した「NPU」を標準搭載したCPU／SoCが相次いで発表されたことで、いわゆる「AI PC」の新製品がこの年に一気に市場へと投入され、マーケティングメッセージとしてのAIが、実際にセールスポイントとして機能していたことにある。

　一方で、こうしたNPUを統合したCPU／SoCを備える「AI PC」は、どちらかといえばハイエンドモデルに偏っている。価格面からも、多くのユーザーが求めるボリュームゾーンからは若干外れている状況でもある。

　同時に、このAI処理性能を生かせるアプリやサービスも、現状ではそれほど多くない。仮にAIを生かせるアプリ／サービスの数がある程度そろったとしても、より多くのユーザーを引きつけるのに十分かといわれると、そうでもないというのが筆者の見解だ。

　しかし、今後数年でAI PCの割合が増えるのは確実で、PCメーカーなどの予測では2030年頃までに出荷されるほぼ全てのPCがAI PCになるという予測もある。いずれにせよ、その頃には多数のユーザーを引きつけるキラーアプリのようなものが登場する可能性も高く、PCメーカー各社がAI時代の序盤戦で自らの特徴やメリットをアピールすべく、さまざまなメッセージを打ち出している。

　今回は、このうちの1社であるLenovo（レノボ）の事例を紹介したい。同社はPCにおいて出荷数ベースで世界一のシェアを誇っているが、その強みは個人向けPCのみならず、タブレットからスマートフォン、サーバやデータセンター向けインフラまで、PCやそれを取り巻くエコシステム全体にハードウェアポートフォリオを持つ点にある。

　同社が打ち出すメッセージは「Smarter AI for All」だが、このエコシステムの強みを生かしてオンデバイス（オンプレミス）処理のAIとクラウド（データセンター）処理のAIを組み合わせて活用する「Hybrid AI（ハイブリッドAI）」を戦略として掲げている。2024年10月に開催された「Lenovo Tech World 2024」で説明している。

●PCはもはや「パーソナルコンピューティング」を意味しない

　Hybrid AIという概念自体は、Lenovo独自のものではない。近年、この分野が脚光を浴びるようになったのは、「ChatGPT」を始めとするTransformerベースの巨大なパラメーターを持つ新世代AIモデル（LLM：大規模言語モデル）がクラウド上で動作するようになり、ユーザーがインターネット経由でこれにアクセスして使うようになってからだ。